2025年9月1日、韓国・韓国日報は「深刻な就職難のなか、韓国の若者の間でワーキングホリデーへの関心が深まっている」と伝えた。終わりの見えない就職活動の期間を空白のままにしておくより、海外に出るほうがましだとの考えからだという。
ワーキングホリデーは満18～35歳の若者が協定を結んだ国に一定期間、滞在しながら観光、就業、語学研修などさまざまな経験を積めるよう設けられた制度。韓国は26カ国・地域とワーキングホリデーを、英国とはこれに似たYMS協定を結んでいる。人気は豪州、カナダ、日本で、24年のビザ発給者数は3万2620人。21年（4250人）の約7．7倍となっている。コロナ禍前の19年（2万9210人）と比べると約11．7％増加した。
また、かつては遊びに行くというイメージが強かったワーキングホリデーだが、最近は長期滞在や移住の足がかりとするケースも増えているという。豪州は最大3年、カナダは4年滞在でき、定着や永住権の取得に有利になる。
こうした「ワーホリブーム」から、激しい競争社会から追われた若者の姿が浮き彫りになると、記事は指摘している。西江大学社会学科のチョン・サンジン教授は「努力に見合った結果を得ることはできないという懐疑心から、小説『韓国が嫌いで』（チャン・ガンミョン著）のように外国で新たな出発に挑戦しようとしている」と話す。一方で、全北大学社会学科のソル・ドンフン教授は「ワーホリ人口比率は高くはないが、少子高齢化が深刻な韓国社会にとって、決して好ましい現象ではない」と警鐘を鳴らしている。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「人生は人それぞれ。思ったように生きればいいよ」「人の生き方に干渉すべきではない。
海外に出て行くくらいだ、積極的に生きていて立派じゃないか」「韓国が嫌いだからという理由じゃ海外でもものにならず戻ることになるだろう。きちんと目標を立てて、たくさんのことを見て学んでほしい」「海外に長く住むと、故国が恋しくなる。ヘル朝鮮でも自分の国が一番だよ」「韓国人なら世界のどこに行ってもちゃんと暮らしていけると思う。韓国の文化は厳しい。何度も就職試験に落ちても決して挫折しないでほしい。海外でも国内でも、くじけず挑戦し続けることが大事だよ」など、さまざまなコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）
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