日本の食料自給率はカロリーベースでは３７％に過ぎないが、中国と比べると圧倒的に国土の狭い日本が生産額ベースでは６０％を超える自給率を維持していることは驚くべきことだという。中国メディアの今日頭条はこのほど、「わずかな農地しかない日本が国民の需要をそれなりに満たせているのはなぜか」と問いかける記事を掲載した。
新型コロナウイルスのパンデミックによって、世界的に食糧の供給不安が高まった。日本でも保存のきく食料品の買い占めなどが見られたが、新型コロナウイルスはある意味で農業の価値を大きく高めたとも言えるだろう。記事は、日本の国内総生産（ＧＤＰ）は世界３位の規模にあるが、第一次産業が日本のＧＤＰに占める割合は１％ほどにとどまっていると紹介した。
続けて、日本の国土面積は中国の約２５分の１にとどまり、平地も決して多くはないと紹介する一方、それでも日本がカロリーベースで３７％、生産額ベースで６０％を超える自給率を確保できており、国民を飢えさせずに済んでいるのはある意味で驚きであると主張し、これは日本が農地は小さくとも機械化を進め、優れた品種の開発に注力し、農作物の安全性を重視するという「極めて生産性の高い集約農業を実現したからだ」と指摘した。
さらに、日本の農業の発展は江戸時代から始まっており、日本は江戸時代から土壌改良や作物の品種改良を続け、土地の生産性向上を図ってきたのだと指摘。農地こそ少ないものの、日本は非常に付加価値の高い農作物を生産できており、一部の農作物は輸出することもできていると強調し、日本の農業は「中国にとって学ぶに値する」と伝えた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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