記事は、中国が高速鉄道の分野で極めて短期間で技術を掌握することができたことに対し、日本人は「新幹線の技術をパクったからではないか」と疑問を投げかけていると主張する一方、こうした見方は正確ではないとし、中国高速鉄道の発展の歴史を見れば「事実を判断することができる」だろうと論じた。
続けて、中国が鉄道の高速化を検討していた2004年当時、まだ高速鉄道の技術は掌握できていなかったため、中国鉄道部は世界各国から入札者を募集したと紹介。その際には「車両は中国国内で製造すること」、「中国の鉄道規格に合致したシステムとすること」を条件としたと主張した。
さらに、その条件に同意した日本企業やドイツ企業、カナダ企業、フランス企業などが中国に技術を移転したのであり、つまり中国は日本やドイツ、カナダ、フランスなどの企業から「技術を買ったのだ」と主張し、だからこそ2014年まで中国国内で運行された高速鉄道車両はメーカーがそれぞれ異なっていたのだと論じた。
その後、当時の中国鉄道部は時速380キロでの運行を求めるようになったとし、日本やドイツなどの企業に対して、「中国企業との合弁会社を設立し、車両を中国国内で製造すること」、「中国の鉄道規格に合致したシステムとすること」を条件に協力を仰いだが、日本は技術の提供を拒絶したと主張。しかし、ドイツ企業やカナダ企業はその条件に同意し、合弁企業を設立したが、そのおかげで合弁企業は技術や設計についてのノウハウを掌握できたのだと論じた。
また、日本企業に拒絶された後、プロジェクトを引き継ぐにあたって中国側は様々な難題に直面したとしながらも、当局は中国全土の大学や研究機関、企業などから500人を超える研究者と1万人を超えるエンジニアからなるプロジェクトチームを立ち上げたと主張し、このプロジェクトチームは高速鉄道の技術掌握に大きく貢献したと主張。つまり中国側は新幹線の技術をパクってなどいないとの見方を示し、日本での批判は「濡れ衣」であると論じた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)
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