トヨタ・ホンダ・日産、米国産モデル一斉逆流の真相

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「狭い日本の道路ではデカすぎる」

「アメリカンナイズされすぎて、日本じゃ売れない」

かつて、日本のクルマ市場でそう言われ、議論にすら上がらなかった車種が、今、続々と"逆輸入"され始めている。フルサイズのピックアップトラック。大型SUV。北米で売れ続けてきた大排気量セダン。しかも手がけているのは、トヨタ、ホンダ、日産という日本の自動車産業を代表する3社。

なぜ日本の自動車メーカーは、米国で生み、米国で育てたクルマをこのタイミングで日本へ持ち込むのか。きっかけのひとつは、いわゆる"トランプ関税"に象徴される日米貿易交渉だ。通商環境の変化を受け、日米間では自動車をめぐる制度調整が進んだ。日本では認証制度や安全基準の見直しが行われ、米国生産車を国内市場に投入するためのハードルは確実に下がっている。

だが、理由はほかにもあると、多くの専門家筋が指摘する。実は日本の自動車市場そのものが、すでに縮小を前提とせざるを得ない段階に入っている。

そこへ追い打ちをかけたのが、EV戦略の失速だ。米国では補助金の打ち切りが進み、世界的にもEV需要の成長鈍化や充電インフラ整備の遅れが表面化している。当初描いていたほど、簡単には売れない。実際、ホンダや日産は巨額の赤字に苦しんでいる。

自動車誌関係者はこう話す。

「現在、国内の自動車メーカーは、いずれもグローバル企業です。国内だけでなく世界市場を見据え、いかに利益を確保するかが問われています。

この流れを形にしたのがトヨタ。4月2日、フルサイズピックアップの「タンドラ」と、3列シートSUVの「ハイランダー」を国内で発売した。いずれも北米市場では、長年の主力モデルとして売れ続けてきたクルマだ。さらに現地では"ドル箱"とされるセダン「カムリ」も、日本投入が予定されている。

ホンダはEV投資の拡大や中国市場での販売不振を受け、2026年3月期は最終損益が最大6900億円の赤字となる見通しで、1957年の上場以来、初の最終赤字となる可能性もある。2040年までにEVシフトを完了すると掲げてきた長期方針も、現実を前に修正を余儀なくされた。

今年1月開催の東京オートサロン2026で、ホンダブースに展示されたインテグラ

同じことは日産にも言える。2026年3月期の連結営業損益は、600億円の赤字見通しから500億円の黒字へと修正された。

2027年初頭からの販売開始方針が明らかにされている、日産のムラーノ

実は、国内の輸入車市場でも地殻変動が起きている。JAIAの2025年度登録実績では、スズキが海外ブランドを抑え、初の首位に立った。インド生産車による圧倒的なコスト競争力が、市場の勢力図を塗り替えたのだ。

そこに今度は、米国生産のトヨタ、ホンダ、日産が加わる。それでも販売現場は冷静だ。

「米国生産車は大量販売を狙うクルマではありません。ただ、この流れは一過性ではない。

海外で生まれ、鍛えられ、評価されてきた日本車が、日本へ戻ってくる。まさに"カムバックサーモン"だ。それは単なるモデル追加ではない。「国産車」と「輸入車」という境界線そのものが消え始めているとも言える。

取材・文/週プレ自動車班　撮影/ 宮下豊史　写真提供/トヨタ　日産