中居正広氏代理人、「週刊文春」の“性暴力の全貌”報道に反論「不同意によるものではなかったものと評価」
中居正広氏 画像（1枚）

　元ＳＭＡＰ・中居正広氏（引退）の一連の性暴力問題について、「週刊文春電子版」が報じた「中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった！」との記事について６日、中居氏の代理人を務める弁護士事務所がＨＰで反論した。

　この日、中居氏の代理人サイドは報道関係各位宛てで「ご連絡」の表題のもと文書をアップ。

　「８月６日公開の『週刊文春　電子版』において中居⽒をめぐる記事が掲載されました。記事に掲載されている「通知書」なるものは出所自体や真偽も不明なものですが、そもそも通知書というものは、書き手の一方的な認識を記載するものです。記事にある「通知書」なるものに記載されている表現・描写、「不同意性交等罪に該当しうる性暴力であり、不法行為」等をはじめとした記載は、当職らの認識とは大きく異なるものです」と「文春」サイドの報道に反論。

　さらに「また、当時を再現したかのような描写も、同様に異なるものです。本人からのヒアリング、復元されたメール、関係者による証言など独自に実施した調査を総合的に判断した限り、この事案については一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています」とつづると「かつ、法令に違反するようなものでもありません。念のため、当職らにて先日改めて当時の代理人弁護士に確認いたしましたところ、同代理人弁護士も、当初から一貫して同様の認識であると明言しておりました。相手方代理人においては、相手方女性に対して守秘義務を遵守させるべき立場にありながら、結果として週刊誌等の第三者媒体による情報開示が継続的に発生しておりますことは、極めて遺憾です」とした。

　その上で「加えるならば、８月３日発売の『週刊ポスト』に中居氏に関する極めて個人的な情報が掲載されました。この情報は、当職らが相手方代理人にのみ伝えていたものであり、他に発信・公表等を行っていないものです。個人情報が『週刊ポスト』に掲載されたことは極めて遺憾です」と他メディアにもついても遺憾の意を表明した。

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