【ラグビー】リーグワン、地裁に申し立てた海外出身選手に「傾聴努力が足りなかったと反省」　新規定を一転見直し「全会一致で決定」
ラグビー・リーグワンの新カテゴリー問題について説明する東海林一専務理事（カメラ・大谷翔太） 画像（1枚）

　ラグビー・リーグワンは２８日、来季２０２６―２７シーズンから適用される新たな選手登録規定を、一部見直すことを発表。新規定では出場機会を制限されるなどとして、東京地裁に適用差し止めの仮処分を申し立てていた海外出身の選手２４人と和解したとした。

会見した東海林一専務理事は「８月２７日に和解が成立した」と説明した。

　リーグワンは昨年５月、日本出身選手の出場機会増を目的とし、来季から日本代表資格のある「カテゴリーＡ」を「Ａ―１」と「Ａ―２」に区分することを発表。「Ａ―１」は義務教育期間（９年）のうち６年以上を日本で過ごしたことが条件となっており、日本代表歴や日本国籍資格を有する一部海外出身選手から、施行差し止めの声が挙がっていた。

　リーグワンは当初「Ａ―１」に該当する海外出身選手について、日本国籍保有は条件に含めず。しかし選手との協議の中で「日本国籍の取得、この意味は非常に重いと改めて認識するに至った」と、２５年５月３１日までに国籍を取得した選手は「Ａ―１」となるよう見直し。東海林専務理事はリーグワンのチームとも協議を重ねた中で「最終的には、制度の大きな目的、大枠を変えない中で見直しを図るべきと全会一致で決定に至った」とした。

　新たな規定を設けるにあたり、２年以上チームや選手会と協議を続けてきたが「今回申し立てをされた方々の声をカバーできていなかったところが反省点」と、専務理事。地裁へ仮処分を申し立てるまでに至った経緯を含めて「こうした声が挙がってくるということに対して我々の感度が低かった。傾聴努力が足りなかった」と語った。

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