日本ケンタッキー・フライド・チキン、“国産チキン100%”などで食鳥産業に貢献、感謝状を受領/日本食鳥協会
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11月1日発売「1000円パック」(日本ケンタッキー・フライド・チキン)

日本食鳥協会(佐藤実会長)は10月29日、「国産とり肉の日」である同日に国産チキンの普及、消費拡大に多大な貢献をした企業として、日本ケンタッキー・フライド・チキン(株)(日本KFC)に感謝状を贈呈した。

贈呈式で佐藤会長は「『国産とり肉の日』に際し、6年目を迎えた国産鶏肉市場活性化事業の中で、日本KFCは国産チキン業界において貢献し続けていただいている。
来年には設立50周年を迎え、国産チキン消費拡大、国内食鳥産業の生産基盤拡大、品質向上に貢献していただいた。創業者のカーネル・サンダースの自伝では、フライドチキンは米国におけるもてなし料理だと確信をもっていた。日本KFCは日本市場で、独自戦略でおいしさや幸せ創造の企業理念に則り、あらゆる顧客へ最良のもてなしを届けることに尽力していることに敬意を表する」をあいさつした。

〈日本KFC・近藤正樹社長「日本KFCの歴史は食鳥産業と共に」〉
日本KFCの近藤正樹社長は、「日本KFCは原材料・調理法・手作り・品質にこだわっている。原材料のチキンでは一切の妥協をせずに、1970～80年代には米国本社からの要請もあり輸入チキンも検討したが、安全・安心、品質の安定、安定確保の面から国産チキン1本で取り組んできた。食鳥産業が安全・安心なチキンを日々届けてくれたおかげであり、日本KFCの歴史は食鳥産業と共にある。これからの11～12月はチキンのシーズンであり、大変な時期を迎える。来年には50周年を迎えるが、さらに国産チキンを盛り上げていきたい」と述べた。
日本ケンタッキー・フライド・チキン、“国産チキン100%”などで食鳥産業に貢献、感謝状を受領/日本食鳥協会

日本KFC・近藤正樹社長

日本KFCの取り組みについては岡部勇次取締役執行役員商品本部長が説明した。

同社は70年に大阪万博での出店からスタートしており、日本マクドナルドよりも早くファストフード業態を展開。またドライブスルーも業界に先駆け取り組んでいた。96年からは国内産ハーブ鶏を使用し、生後38日前後にこだわって使用している。

一時期は鳥インフルエンザの影響もあり、ごく一部の商品で輸入鶏肉を使用したが、2015年には国産100%を実現している。看板商品のオリジナルチキンは年間2.3億ピースを売上ており、1店舗では1日約570ピース(64羽分)になる。
 
また独自の9ピースカットで食材を無駄にせずに、部位それぞれの持つおいしさを提供しているが、カット方法は改良を検討している。なおムネ肉を使用した骨なしケンタッキーやチキンフィレサンドは日本が初めて販売し、その後世界で販売されている。最後に岡部本部長は「50年を迎えるが、60年、70年、100年を目指して違った食べ方も提案していきたい」と述べた。
 
〈畜産日報 2019年10月31日付〉

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