今年こそ、貯金の習慣をつける！毎日続く&貯められる「家計簿」のヒント

今年こそお金を貯めたい！ そう思って、「家計簿をつけよう」と考えた人はたくさんいると思います。家計簿は無駄な支出を洗い出し、目標の金額を貯金するには最適なツールですが、なかなか続けることができないのが難点。

今回は、毎日続けられて上手にお金を節約し、それを貯金に回していける家計簿術を紹介します。

■お金を使ったらすぐに記録する

家計簿を続けるコツは、「支出の度に家計簿をつけること」。

その場で家計簿をつけるメリットは大きく2つあります。1つ目は、「帰宅してレシートを整理して家計簿をつける」という行動にかかる時間の短縮です。もう1つは、ヌケモレがなくなることです。

たとえば、コンビニやスーパーではレシートがもらえますが、自動販売機などではレシートが出ないですよね。そうすると、家計簿をつける時には忘れてしまい、抜けや漏れが出てしまうのです。

支出の度に家計簿をつけられるように、スマートフォンのアプリ活用をおすすめします。家計簿アプリはたくさんあるので、そのなかで自分に合ったものを選びましょう。

最近はレシートの読み取りだけではなく、銀行やクレジットカード、電子マネーとの連携に加え、通販サイトとの連携もできるアプリがあります。うまく活用すると手動で入力する手間と労力が激減します。

■毎日、ちょっとの時間でいいので家計簿を見直す

アプリをインストールしたら、まずは自分が使える金額を計算します。

そうすると、自分が毎月いくら使えるのかが支出可能な金額として計算されます。この金額に対して、週単位や日単位で使える金額把握します。こうしてできた予算内でやりくりができるように、1日1回、3分でいいので家計簿を見直しましょう。

まずは前日の支出のチェックです。1日の支出合計が多かった場合は過剰分をその週に取り戻せるよう、自分の今週のスケジュールをチェックします。今週の残りの日でお金を使いそうな日があるかを確認し、それを含めてあといくらぐらい使えるか、頭に入れておきましょう。

さらに、1週間分の支出ひとつひとつに目を通して「無駄な出費」か「必要な出費」かに仕分けしていきます。そうすると、自分が無駄遣いしやすいポイントが一目瞭然になりますよね。コンビニで余計な買い物をしてしまうので行く回数を減らそうとか、自販機で飲み物を買うことが多いからタンブラーを持ち歩こうなど、自分の生活改善まで作戦を落とし込めたら大成功です。

■デビットカードなら負債の先送りがやめられる

支払い方法としてクレジットカードを使う人は多いですが、実際にお金が引き落とされるのは翌月以降。そのため家計簿をつけてもわかりにくくなってしまいます。

これを解決するために、キャッシングやリボ払いの必要がなければ、デビッドカードを活用しましょう。デビットカードは、銀行口座の残高を限度に利用できるカードで、買い物をしたらその場でお金が差し引かれます。与信の必要がないため、多くの場合は審査不要で作ることができ、利用金額に応じた還元が受けられることもあります。

還元率はクレジットカードに劣る部分もありますが、クレジットカードのように負債を先送りにしないことを考えると悪くないでしょう。

■固定費を見直してさらなる貯蓄を

家賃や新聞代、通信費などのように毎月家計から出ていくお金を固定費といいます。今の生活に無駄な固定費がないかどうか調べてみましょう。それをカットするだけで支出が減り、お金が貯まりやすくなる可能性がありますよ。

インターネット、携帯電話についてはお得な料金プランが次々に出てきますよね。3年以上同じサービスを使い続けている人は見直しをしてみてはいかがでしょうか。新聞・音楽などのサブスクリプションやクレジットカードの年会費なども、使っていないものがないかチェックしましょう。

クレジットカードの付帯サービスとしては、空港ラウンジサービスやコンシェルジュが代表的ですが、各種保険が付帯していることもあります。傷害保険や旅行保険などがカバーされ、保障内容も充実していることが多いです。

■節約したお金で資産運用も検討しよう

今回紹介したような方法で無駄なお金を省いていくと、その分を貯金に回せるようになりますよね。ある程度貯金ができたら、次は資産運用で賢く増やすことも検討してみるといいのではないでしょうか。

【ご参考】

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。