6割が「利用増えた」みんなのキャッシュレス事情、コロナ前後でどう変わった?

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6割が「利用増えた」みんなのキャッシュレス事情、コロナ前後でどう変わった?

2019年10月の消費税増税と同時にスタートした、「キャッシュレス・消費者還元事業」が2020年6月末で終了となります。当初は東京オリンピック開催を控えて(※)訪日観光客の増加を想定していたことなども追い風となり、ちょっとした「キャッシュレスブーム」が起こりました。



ところが2020年に入ると、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響を受け、国内外の経済活動が激変。ネットショッピングやデリバリーを利用する機会が増えるなど、私たちの消費スタイルにも大きな変化が出ています。全国で緊急事態宣言が解除された今後も、こうした傾向は続いていくと考えられます。



そこで、今回は”コロナ前後“でキャッシュレス決済に対する意識にどんな変化があったのか、といった意識調査の結果も交えながら、みんなのキャッシュレス事情についてみていきます。



(※)2020年5月26日現在、東京オリンピックは2021年の開催延期となることが決まっています。(COVID-19の感染拡大状況により、今後変更される可能性があります)



■6割が「コロナでキャッシュレス決済利用増えた」



株式会社キュービック( https://cuebic.co.jp/ )が、2020年5月1日~6日、キャッシュレス決済を利用している全国20~50代の男女200名を対象に行ったアンケート調査「コロナ禍でどう変わる?!最近のキャッシュレス事情( https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000012817.html )」の結果では、59%の人が、“コロナ前”より“コロナ後”のほうが、「以前と比べキャッシュレス決済の利用は増えた」と答えています。以下、詳しくみていきましょう。


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