■テクニカル分析 2022年2月7日
■個別銘柄の物色などを受けて、日経平均は反発
2022年2月4日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は、前日より198円68銭高の2万7439円99銭でした。
先週は週初31日から終値ベースで2万7000円を回復し、その後も2万7000円台を維持しました。
ただし、米FRBによる利上げ観測に続き、欧州中央銀行(ECB)も、年内の利上げを否定しなかったことから、投資家の間に懸念が広がり、弱含みの展開となりました。
一方で、業績が好調な個別銘柄については決算発表などを機に買われました。
今週の展開はどうなるでしょうか。
4日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均は続落し、前日比21ドル42セント安の3万5089ドル74セントで終えています。
同日に発表された1月の米雇用統計で、非農業部門の雇用者数は前月比46万7000人増と市場予想(15万人増程度)を上回りました。
平均時給の伸びも市場予想以上でした。
通常であれば、これらの結果を受けて株価も上昇すると見られるところですが、米労働市場が活況なことからFRBが積極的に金融引き締めに動くとの見方が強まり、景気敏感株などが売られました。
足元では、FRBの利上げは織り込み済みで、いったんは落ち着きそうです。
それよりも、主要企業の決算が注目されるでしょう。
3日には米アマゾン・ドット・コムの決算が発表され、市場予測を上回ったことから買われました。
一方で、メタプラットフォームズ(旧フェイスブック)は市場予測を下回ったことから急落しました。
国内では、トヨタ自動車やホンダなど自動車大手の2021年4~12月期の決算発表が本格化します。
ほかにも多くの企業の決算発表が相次いで行われます。
相場全体としてはやや上値の重い展開ながら、業績のいい銘柄は買われる展開になりそうです。
北京冬季五輪が開幕しました(20日まで)。ウクライナを巡る地政学リスクなどもくすぶり続けており、予断を許さない状況です。
新型コロナの変異型「オミクロン型」の感染拡大も続いています。
要人の発言、政府の施策などにより、相場が乱高下することもあるので柔軟に対応できるよう、備えておきたいところです。
■2万6000円直前まで下落し反転。直近は底打ちか
先週の日経平均の値動きをテクニカル面から振り返ってみましょう。
前週末は、大きな陰線となり、一時、2万6044円と、2万6000円割れに迫りました。
しかし、その後はハラミ足となり、反発も予想されていました。
実際に、その後は陽線が続き上昇し、終値ベースで2万7000円台も回復しました。
今週以降の展開はどうなるでしょうか。
中期的なトレンドを見ると、現状は、8月20日の安値を大底にした上昇トレンドを割り込んだところにあります。
これを回復するには2万8000円台まで上昇しなければなりません。
このあたりが当面の目標になりそうです。
その直前に25日線があります。まずはこれを挽回できるかどうかがポイントになります。
25日線を回復できれば、2万8500円付近に75日線、200日線があります。
ここを上回るには少しパワーがかかるでしょうが、回復できれば下値サポートラインになります。
逆に、25日線で上値を押さえられるようだと、しばらくは2万6000円と2万7000円の間でもみ合う可能性もあります。
長期的に見ると、現状はまだ2020年3月下旬から続く、大きな上昇トレンドの中にあり、上昇一服といったところです。
チャンスを見極め、上がっていくようであれば積極的についていきたいところです。