「新型コロナウイルス」のニュース (10,000件)
-
【南仏発】美食の街マルセイユで「太陽光レストラン」が話題。電気・ガス使わず太陽熱で調理?! 脱酸素への本気 「ル・プレザージュ」
エディブルフラワーをあしらった、イマドキの太陽光料理南仏、地中海の港町マルセイユ。温暖な気候と明るい太陽で、人々を惹きつける人気の街です。観光収入も好調で、今年2025年夏はコロナ禍以降最大と報じられ...
-
25年売れたものランキング 米、コーヒーなど飲食料品が多数上位に インテージ調べ
インテージはこのほど「2025年、売れたものランキング」を公表し、1位の米(コメ)を筆頭に、3位インスタントコ―ヒー、4位玩具メーカー菓子、7位ココアなど飲食料品が多数上位に入った。2位カルシウム剤、...
-
若年層で広がる「体験消費」志向 6割が年末予算を減額、7割が旅行計画も支出は抑制傾向に
イプソスは、世界15カ国で実施している消費者調査「マーケットエッセンシャルズ」において、年末年始における消費意識と行動の変化を調査し、結果を公表した。調査では、物価上昇などによる家計負担が続く中で、特...
-
地場スーパー倒産 前年同期の1.5倍に大幅増 地域密着型も値上げやコスト上昇に勝てず
2025年1-11月「地場スーパー」の倒産状況2025年1-11月の「地場スーパー」の倒産が22件(前年同期比46.6%増)と、前年同期の約1.5倍で、すでに前年の年間件数(18件)を超えた。大手との...
-
2025年小売店で売れたもの、1位は「米」・販売価格は前年比1.5倍に 物価高でも「コーヒー」の需要は増加
インテージは、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®(全国小売店パネル調査)をもとに、日用消費財の中で何がより売れたかを推定販売金額の伸びから振り返る「2025年、売れたもの...
-
NEW
医師「年収3000万円はザラです」…医療費は急増、病院は7割赤字なのに、開業医はなぜ高給なのか
厚労省の「医療経済実態調査」によると、約7割の病院が赤字に陥っているという。それなのになぜ、医師の給料は高いままなのか。東京新聞編集局編集委員の杉谷剛さんが書いた『日本医師会の正体なぜ医療費のムダは減...
-
上場企業「GC注記」、「重要事象」記載は60社 GC注記の企業数は過去最少タイ、コロナ禍から3割減
~2025年9月中間決算上場企業「継続企業の前提に関する注記」調査~2025年9月中間決算を発表した3月期決算の上場企業約2,300社のうち、決算短信で「継続企業の前提に関する注記(ゴーイングコンサー...
-
2025年1-10月の「すし店」倒産が一転減少へ コメ高騰、材料費上昇をインバウンド需要でカバー
2022年から3年連続で増加をたどっていた「すし店」の倒産が、減少に転じた。コロナ禍後、仕入食材の価格上昇や職人不足、ゼロゼロ融資の返済開始などで2024年1-10月の倒産は24件(前年同期比33.3...
-
ことしの忘・新年会「実施」は57.8% コロナ禍後、初の減少 「従業員の抵抗感」などで開催なしが広がる
~2025年「忘・新年会に関するアンケート」調査~秋風が吹き、忘年会が話題に上る季節になったが、コロナ禍を経て社員や企業の意識も変化しているようだ。ことしの忘・新年会を実施する企業は57.8%(前年5...
-
「京都離れ」が進むわけだ…カプセルホテルなのに1泊4万円、ホテル代を高騰させた"外国人客"以外の理由
京都のホテル代が高騰している。ビジネスホテルは都心並みの価格が当たり前で、カプセルホテルは1泊4万円となるケースもある。一見すると「インバウンド増」の影響と思われがちだが、実はそれだけではない。フリー...
-
秋田屋 ワイン&リカーフェス 国内外の約300種が一堂に 希少ワインや創作カクテルも
中部地盤の酒食品卸・秋田屋は11月18日、名古屋東急ホテルで「ワイン&リカーフェスティバルVol.19」を開催した。当日はワイン175種、ウイスキーをはじめとするリカー100種が集結。約500人が来場...
-
「訪問介護」の倒産が3年連続で過去最多 ヘルパー不足、マイナス改定が響く、政府の支援がカギ
2025年1-11月「訪問介護事業者」の倒産動向調査訪問介護事業者の倒産が年間最多を更新したことが、東京商工リサーチ(TSR)の調査でわかった。2025年の倒産は11月末までに85件に達し、2023年...
-
内装工事業の倒産増加 ~ 小口の元請、規制強化で伸びる工期 ~
内装工事業の倒産が増加している。業界動向を東京商工リサーチの企業データ分析すると、コロナ禍で落ち込んだ業績(売上高、最終利益)は復調している。だが、好調な受注とは裏腹に、小・零細規模を中心に倒産が増加...
-
【吉永小百合の新作で話題】世界初の女性エベレスト登頂、田部井淳子が生前に語った「頂上を目指した理由」
■世界初の偉業を成し遂げた日本人女性世界で初めて女性が最高峰のエベレスト(チョモランマ、8848メートル)の登頂に成功して今年は50年という節目に当たる。登頂に成功したその女性が田部井淳子さん(享年7...
-
パン粉 8月は2ケタ減 背景に猛暑やコメ高騰も 格差拡大、業界再編へ
パン粉の生産量が減少している。全国パン粉工業協同組合連合会が調べた9月までの累計生産量は前年比4.7%減。コロナ禍1年目の2020年の減少幅(3.8%減)より大きい。特に8月は11.2%の大幅減を記録...
-
【必見】2026年のコモディティ相場を見通すための大前提
そろそろ2026年が始まろうとしています。コモディティ相場を見通すためには、この年が単体で存在しているのではなく「数十年単位の大きな流れの一幕」だと考える必要があります。本レポートでは2026年のコモ...
-
離職者の「退職代行」利用率は5.1% 利用者は「協調性が高く、責任感が強い」という特徴も
パーソル総合研究所は、「離職の変化と退職代行に関する定量調査」の結果を発表いたします。■退職代行の実態と利用者の意識1.離職者のうち、退職代行を利用した人は5.1%(約20人に1人)離職者のうち「退職...
-
34年間、毎日「食事の写真」を撮り続けてわかった…現役バリバリの研究者(97)が推す、スーパーで揃う“最強食材”
34年間、食事内容と体調を記録し続けた研究者がいる。どんな結果が導き出されたのか。『』(総合法令出版)より、その驚きの内容をお届けする――。※本稿は、五十嵐杏南『』(総合法令出版)の一部を抜粋・再編集...
-
主な「ハウスメーカー」140社 2024年度は増収増益 地価と物価上昇で売上伸ばすが、収益は鈍化
全国の主要戸建メーカー、ハウスビルダー140社の2024年度決算(2024年4月期-2025年3月期)は、売上高8兆8,845億円(前年度比3.2%増)、利益5,012億円(同2.5%増)と好調だった...
-
台風で甚大被害「八丈島」の現状、どうなってる? 今「島へ旅行」しても良いのか 現地は「ぜひ来てほしい、けど…」
「万全の状態で楽しんでほしい」気持ちも2025年10月、2度にわたり台風が八丈島を直撃し、家屋倒壊や断水など大きな被害が発生しました。では、2025年11月時点の島の様子はどうなっているのでしょうか。...
-
コンサルに殺到する優秀な学生が求める"成長実感"の正体…空前のコンサルブームを喜べない理由
現在、空前のコンサルブームが到来している。なぜなのか。組織開発専門家の勅使川原真衣氏は「コンサルは、成長を求める就活生や課題を抱えている企業から選ばれている。その背景には、決して手放しには褒められない...
-
所持金・身分証・住民票ナシで「家が借りられない」。行き場ない人々に人生再出発の拠点”良質な賃貸物件”を提供できるワケ 「ホッとスペース東京」の挑戦
年間1000件を超える相談。20代の若者からも増える「住まいのSOS」ホッとスペース東京が住まい探しに困っている人々へ紹介する物件は、現在約150室。対して、同法人への相談件数は年々増加し、直近では年...
-
日本経済のリスクはインフレと長期金利の上振れ~10年金利2%超へ~(愛宕伸康)
10月の全国消費者物価指数(前年比)が9月に比べ上振れました。高市政権による総合経済対策も予想以上に大きな規模となりました。今年に入って筆者は「日本経済にとっての最大のリスクはインフレと長期金利だ」と...
-
ホームセンター大手の「DCMホールディングス」今年2件目の企業買収を実施
ホームセンター大手のDCMホールディングスが2025年12月に、今年2件目となるM&Aに踏み切る。M&Aによる事業領域拡大戦略の一環で、2022年と2023年に1件ずつだったM&Aが、2025年は2件...
-
グロース「時価総額100億」時代の新IPO戦略とは ストライク荒井邦彦社長に聞く
東京証券取引所のグロース市場の上場維持基準の改定が、新規上場(IPO)を目指すスタートアップや中堅企業に衝撃を与えている。IPOを目指す企業は、大きな戦略転換を迫られているのだ。そこで、ストライクは2...
-
週に一度のスペシャルケア! 最新のシートマスクで、若さと栄養を肌にチャージ
シワ、ハリの低下、乾燥、くすみといったエイジングサインに悩む大人世代にとって、「シートマスク」は手軽に集中ケアができるスペシャルアイテムとして欠かせない存在になってきている。近年、シートマスク市場は著...
-
2025年度上半期 不動産売却の上場企業は28社 建設コストや金利の上昇で小康状態が続く
東京証券取引所に株式上場する3,783社(2025年9月末時点)のうち、2025年度上半期(4-9月)に国内不動産の売却契約を締結したのは28社(前年同期比12.5%減)で、前年同期の32社から4社減...
-
クマでもヘビでもない…岩田健太郎「世界レベルでヒトを死に至らしめる誰もが知る身近な生き物」
クマ問題で注意するべきことは何か。感染症医の岩田健太郎さんは「メディアは恐怖を煽ってはならない。そうすると、市民は実リスク対応よりも『安心』を希求するようになる。これがリスク・マネジメントの“失敗”の...
-
「雇用調整助成金」の不正受給は累計1,845件 公表企業の倒産発生率6.61%、通常の23倍
コロナ禍に雇用を支えた「雇用調整助成金」(以下、雇調金)等の不正受給件数が、2020年4月から2025年10月までに累計1,845件に達したことがわかった。不正受給の総額は593億7,499万円にのぼ...
-
鉄道バスの「赤字を補填」←世界はそれを「投資」と言う 消耗するだけの日本の“見方”
公共交通に投資すると5倍のリターン!?「日本の地域交通は危機どころか、もはや危篤」――これは、鉄道・バス会社の両備グループ、小嶋光信代表の言葉です。コロナ禍後、失った乗客が戻らず地方の公共交通はまさに...