日本イーライリリー、一般社団法人日本肥満学会と肥満症の研究と対策を通じた国民の健康増進のための産学連携に関する覚書を締結

日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）と、一般社団法人日本肥満学会（理事長：下村 伊一郎、以下、日本肥満学会）は、2026年4月30日、「肥満症の研究と対策を通じた国民の健康増進のための産学連携に関する覚書」を締結しました。本覚書は、ライフコースを通じた肥満症の予防の推進、適切な医療へのアクセスの向上、肥満・肥満症に対する理解不足の解消に向けた取り組みを通じて、日本における肥満症対策の推進を図るものです。日本イーライリリーと日本肥満学会は、本連携を通じて、国民の健康増進と日本の医療システムの持続可能性への貢献を目指します。[画像1]https://digitalpr.jp/simg/806/134049/550_365_2026043015414469f2f9a81abad.JPG（写真左から）シモーネ・トムセン、下村 伊一郎氏【本連携の主要施策】本覚書は、日本イーライリリーと日本肥満学会が連携し、肥満症を取り巻く課題に対して、予防、医療提供体制の整備、肥満・肥満症に対する理解促進を柱とする包括的な取り組みを進めるものです。主な連携内容は以下のとおりです。1. ライフコースを通じた肥満症の予防の推進各ライフステージの健康課題に配慮し、健康的な生活習慣の形成および適正体重の維持を支える環境整備を図ります。2.医療提供体制の整備に向けた連携強化健診から受療・専門治療に至る円滑な導線の構築を図るとともに、安全性および医療の質を担保した医療提供体制の下で、支援を必要とする者の適切な医療へのアクセスの向上を目指します。さらに、多職種・多機関連携による標準的治療の普及および質の向上を図ります。3.肥満・肥満症に対する理解不足の解消肥満症の多因子性および有効な予防・治療に関する科学的根拠に基づく情報提供を行い、誤解や偏見に起因する受療や支援への障壁を軽減し、社会的不利益の是正に資する取り組みを進めます。【本覚書締結の背景】日本肥満学会は、「日本人肥満症の予防・治療に取り組み、&ldquo;健康な日本&rdquo;をつくる」という理念のもと、肥満症を医学的治療を要する慢性疾患として位置づけ、肥満・肥満症に関する研究、診断基準や診療ガイドラインの策定、予防・治療の推進、社会啓発などに取り組んでいる学術団体です。他方、日本イーライリリーは、肥満症に関する包括的な治療パスの構築、関連する研究の推進、医療従事者や社会における認識・理解の促進等を通じて、国民の健康増進に寄与し、かつ、日本の医療システムの持続可能性の確保に貢献することを目指しています。日本肥満学会が掲げる理念と、日本イーライリリーのパーパスに共通する考え方を踏まえ、日本における肥満症対策の推進および関連制度の改善・充実を目的として、本覚書を締結する運びとなりました。日本肥満学会 理事長 下村 伊一郎氏は、次のようにコメントしています。「肥満症は、食事や運動の量や質に加えて、体質や生活環境、心理的・社会的な要因などが相まって生じる慢性疾患であり、ご本人の努力だけで解決することが難しい場合もあります。今回の覚書は、産業界と学術界が協力し、正しい知識に基づいて、肥満症に対する理解を促進し、予防から医療につながりやすい環境を整えていくことを目的としています。本連携を通じ、肥満症に対する理解の促進、必要な予防・支援・医療に誰もが安心してつながれる社会に近づくことで、『健康な日本』づくりに貢献していきたいと考えています。」日本イーライリリー 代表取締役社長 シモーネ・トムセンは、次のように述べています。「日本肥満学会との今回の覚書は、日本における肥満症対策をより着実かつ継続的に前進させていくための重要な一歩です。日本イーライリリーは、これまで肥満症領域において培ってきた知見と経験を活かし、日本肥満学会との連携を通じて、肥満症のある方々が適切な支援や医療につながりやすい環境づくりを後押ししてまいります。また、肥満・肥満症に対する正しい理解の促進や、予防から受療・治療に至る取り組みの前進に貢献することで、日本における肥満症対策の推進に寄与してまいります。」【肥満症を取り巻く背景】肥満症は、肥満（BMI≧25）かつ肥満に起因または関連する健康障害がある状態で、医学的に治療が必要な慢性疾患です1。高血圧、脂質異常症、2型糖尿病などのリスクと密接に関係し、医療費の増大や就労機会の損失、さらには健康寿命の延伸を阻む要因ともなっています。肥満に至る要因は、生活習慣だけでなく、遺伝や環境、身体的・心理的・社会的な要因などが複合的に関わっており、自らの努力だけで解決することは難しいとされています2。一方、社会には「肥満は自己管理能力の欠如によるもの」という誤認識が存在することも指摘されています3。こうした課題に対応するために、学術的知見に基づく情報発信を行うとともに、関係者が連携した継続的な取り組みを行うことによって、適切な予防や受療、必要な支援につながりやすい環境を整えていくことが重要です。以上一般社団法人日本肥満学会について一般社団法人日本肥満学会は、1980年に発足し、肥満に関する研究、情報交換、啓発を目的として活動しています。2012年に一般社団法人に移行し、現在会員数は2,800名を超えています。「学問・予防・治療」を理念に掲げ、肥満症を医学的治療を要する慢性疾患として位置づけ、「肥満症診断基準」「肥満症診療ガイドライン」の策定、「肥満症専門医」「肥満症生活習慣改善指導士」の認定制度を通じて、エビデンスに基づく診療の質向上と、チーム医療による予防・治療体制の整備を推進しています。会員は医師、看護師、管理栄養士、薬剤師など多職種で構成され、基礎研究から臨床応用まで幅広い活動を展開するとともに、肥満・肥満症に対する正しい理解の普及に取り組んでいます。日本イーライリリーについて日本イーライリリー株式会社は、米国に本社をおくグローバル製薬企業イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人として、最先端の科学技術を基盤とした革新的医薬品の研究開発および供給に、50年以上にわたり継続的に取り組んでいます。ダイアベティス（糖尿病）、肥満症、がん、アルツハイマー病を含む中枢神経系疾患、自己免疫疾患など幅広い領域において医療の可能性を切り拓き、誰もが必要な医療を安心して受けられる社会づくりや、人々の健康で豊かな人生の実現に貢献してまいります。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください。https://www.lilly.com/jpReferences：1) 日本肥満学会「肥満症診療ガイドライン 2022」 http://www.jasso.or.jp/data/magazine/pdf/medicareguide2022_05.pdf2) Stunkard AJ,et al.N Engl J Med.1990;322(21):1483-1487 3) Rubino F, et al. Nat Med. 2020; 26(4):485-497. (著者のうち1名はリリー社より講演料を受領している）本件に関するお問合わせ先【本件に関するお問い合わせ先】日本イーライリリー株式会社 コミュニケーションズ本部 TEL：0120-925-500 吉成 美沙子（ヨシナリ ミサコ） Email:misako.yoshinari@lilly.com関連リンク日本イーライリリーについてhttps://www.lilly.com/jp日本肥満学会「肥満症診療ガイドライン 2022」http://www.jasso.or.jp/data/magazine/pdf/medicareguide2022_05.pdf