29日の日経平均は小幅続落。75.45円安の33464.17円（出来高概算12億8000万株）で取引を終えた。
大納会の東京市場は、売りが先行して始まった。ただ、一時1ドル＝140円台まで進んだ円高が一服したため、自動車など輸出関連株の一角に買いが入り、朝方の売りが一巡した後、日経平均は一時プラスに転じる場面があった。しかし、休暇入りで市場参加者が減少するなか、後場終盤にかけて短期筋とみられる先物売りが強まり、日経平均は33305.17円まで水準を切り下げる場面があった。もっとも、先高期待感は根強く、押し目を拾う動きもあり、大引けにかけては下げ渋りを見せた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、その他製品、輸送用機器、その他金融、電気ガスなど22業種が上昇。
一方、鉱業、石油石炭、海運、小売など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、任天堂＜7974＞、トヨタ＜7203＞、ホンダ＜7267＞、ダイキン＜6367＞がしっかりだった半面、ファーストリテ＜9983＞、東エレク＜8035＞、ファナック＜6954＞、ソフトバンクG＜9984＞が軟調だった。

前日の米国市場は、来年の利下げ期待を手掛かりとした買いが継続し、NYダウは過去最高値を更新した一方、このところ騰勢を強めていたハイテク関連株は利食い売りが優勢となり、ナスダック指数やSOX指数は下落した。東京市場も米ハイテク関連株安の流れを引き継いだ。ただ、円高進行が一服したほか、来年に新たな少額投資非課税制度（NISA）がスタートすることから、個人投資家に人気のある銘柄に投資資金がシフトし、任天堂が16年ぶりに上場来高値を更新するなどして、日経平均は一時100円超上昇する場面もあった。後場に入ると、指数寄与度の大きいファーストリテが一段安となったことが全般にも影響し、日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。


今年の日経平均は2013年のアベノミクス相場以来となる上昇率となった。大発会の安値が今年の安値（25661.89円）となり、11月20日の高値（33853.46円）まで8000円超上昇し、今年の年足は大陽線となった。来年以降も上昇基調が続くと期待感は大きい。