14日の日経平均は反発。263.07円高の37053.10円（出来高概算19億1000万株）と4日ぶりに37000円台を回復して取引を終えた。
朝方は前日の米国株安を映した売りが先行し、取引開始直後に36594.04円まで水準を切り下げた。ただ、円相場が1ドル＝148円台半ばへと円安に振れたほか、時間外取引の米国株価指数先物が堅調に推移していることも投資家心理を上向かせ、後場中盤に向けて上げ幅を広げ、37154.39円まで上値を伸ばした。その後は来週の日米の金融政策決定会合の開催を控え、結果を見定めたいとの見方もあり、37000円処でのこう着となった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、銀行、繊維製品、機械、保険など26業種が上昇、一方、海運、サービス、空運、ゴム製品など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス＜6857＞、東エレク＜8035＞、ソフトバンクG＜9984＞、フジクラ＜5803＞、ファナック＜6954＞が堅調だった半面、リクルートHD＜6098＞、ニトリHD＜9843＞、ダイキン＜6367＞、KDDI＜9433＞が軟調だった。

前日の米国市場は、トランプ米大統領が欧州連合（EU）加盟国からのワインやシャンパンに200％の関税を課す可能性に言及したことが先行き不透明感を誘い、主要株価指数は下落した。東京市場もこの流れを受け、売りが先行して始まり、日経平均の下げ幅は一時200円に迫る場面があった。しかし、このところ強まっていた円高基調が一服しているため、輸出関連株への支援材料になったほか、3月期末を前に配当の再投資への期待も相場を支えていた。市場推計では「配当落ちの伴う先物への買いは、日経平均型、TOPIX型を併せて1兆4000億円規模に達する」とされ、先回り的な買いも入っているのとの声も聞かれた。さらに、日経平均が11日に36000円台を割って以降、底堅く推移しているため、目先底打ちとみた短期筋による先物買いも散見されていた。

日経平均は反発したが、米国の追加関税や欧州による報復関税の動向など、先行き不安は拭えておらず、このまま反発基調が続くのかには疑問が残る。
また、来週は18日から日米ともに、金融政策決定会合が予定されており、金融政策の修正があるのか、それとも今後の金融政策の変更についてどのような見解を示すのかを見定める必要がありそうで、全般は様子見ムードの強い展開が想定されよう。

編集部おすすめ