財政難に苦しむバルセロナ。来夏のホーランド獲りへ秘策はあるのか

先日、ラ・リーガが各クラブのいわゆる“サラリーキャップ額”を発表し、バルセロナが唯一、1億4400万ユーロのマイナスであることがわかった。自由な補強はできない “サラリーキャップ額”というのは「これだけの額に年俸を抑えておかないと黒字が出ませんよ」というラ・リーガ独自の目安で、前期の収支実績や今期の収支見込みから算出される。 サラリーキャップという通称から「選手の年俸総額」と誤解されがちだが、実際にはトップチームの選手だけでなく、監督と第二監督、フィジカルコーチ、下部組織の選手のサラリーと社会保険料、さらに1年分の移籍金（移籍金を契約年数で割ったもの）や代理人へのコミッションも含まれている。クラブの「選手の維持と獲得に関する総出費」という解釈が実態に近い。 では、これがマイナスというのはどういうことかというと、簡単に言えば、バルセロナは1億4400万ユーロを減らさないと健全な経営はできない（とラ・リーガが判断した）という意味だ。 バルセロナの財政悪化を表す指標は、「年間収支マイナス」や「巨額負債」など、他にいくらでもある。それらに比べると、ラ・リーガのおススメ額というのは緊迫度が低いのだが、マイナスのクラブ（今回はバルセロナだけ）にはちゃんとペナルティがある。補強はできるが、自由な補強ができないのだ。 バルセロナは冬の移籍市場でフェラン・トーレス、アダマ・トラオレ、ピエール・エメリク・オーバメヤン、ダニエウ・アウベスを補強した。彼ら4人分の年俸＋移籍金（の半年分）の出費を、コウチーニョらの放出と契約更新したジェラール・ピケ、ジョルディ・アルバ、サミュエル・ウムティティらの年俸減額分で賄うことができたからだ。 とはいえ、出費分と節約分が等価交換されたのではなく、1の出費のためには4の節約が必要だった。この「出費対節約＝1対4ルール」こそがペナルティであり、“補強したければそれ以上に節約しなさい”というラ・リーガからのお叱りとご指導なのである。“ウルトラC”は実現するか ただ、来夏に目を向けると、節約術だけでは年俸手取り1億ユーロと言われるアーリング・ホーランド獲りが叶わないのは明らか。クラブ周辺からは獲得を断念するようなメッセージや、「接触は一切ない」（ラポルタ会長）といった声が出始めているが、手がないわけではない。2022-23シーズンがいかに財政的に明るいシーズンであるかをラ・リーガに提示できれば、サラリーキャップは劇的に引き上げることができるのだ。 先日、楽天の後継者としてSpotifyとのスポンサー契約が発表された。来季から胸にロゴが入るだけでなく、カンプノウは「Spotifyカンプノウ」と呼ばれることになる。 加えて、ラ・リーガ主導の投資ファンド『CVC』の融資を受ける、という“ウルトラC”も噂されている。将来の50年分の放映権料を担保にしたこの融資を、バルセロナは一度断っている。レアル・マドリーとともにヨーロッパ・スーパーリーグ構想に賛同している彼らは、ラ・リーガに将来を束縛されることを恐れたのだ。もし、一転受諾ということになればレアル・マドリーは孤立し、スーパーリーグ構想は完全に死ぬ。 ホーランドをめぐりバルセロナがどう動くのか。今後に注目である。Photo: Getty Images

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