キャラクタービジネスなどを手掛ける株式会社Hamaru Strategyは、2026年3月28日から4月3日にかけて実施した「ランダムグッズに関する消費者意識調査2026」の中間報告を4月16日に公開しました。
SNSとプレスリリースのみの告知であったにもかかわらず、わずか1週間で3万5866件もの回答が集まり、自由記述欄には累計約269万文字におよぶコメントが寄せられるなど、消費者の関心の高さと熱量が浮き彫りとなっています。
■ 約90%が「嫌い」でも買ってしまう実態と不満の理由
本アンケートで最も注目を集めているのが、「ランダムグッズは好きですか?」という直球の設問に対する回答です。
「嫌い」と「非常に嫌い」を合わせた割合が89.9%に達し、大多数の消費者がランダム販売に対して否定的な感情を抱いていることが明らかになりました。
ランダムグッズが嫌いな理由については、「欲しいものが手に入らない可能性がある」が98.5%、「通常販売のグッズよりお金が余計にかかる」が91.6%といずれも高い数値を出しています。
一方で、回答者のうち99.3%にランダムグッズの購入経験があることから、多くのファンが「嫌いだと感じながらも、推しのために仕方なく購入している」といういびつな現状が読み取れます。
■ コンテンツ自体への悪印象や高額転売への流出も
さらに深刻なのは、販売方法への不満が作品そのものへの評価に直結してしまっている点です。ランダムグッズの影響で、コンテンツ自体への印象が悪い方向に変わった経験が「よくある」「たまにある」と答えた人は合計で85.2%にのぼりました。
また、欲しいランダムグッズを手に入れるために定価以上の転売品を購入した経験がある回答者も63.3%に達しています。欲しいものが手に入らないことでファンに過度なコスト負担を強いているだけでなく、二次流通市場へ金銭が流出してしまうという業界全体における課題も示唆されています。
事実、ランダム販売であることを理由に購入を取り止めた経験を持つ人は93.6%にのぼり、大きな機会損失を生んでいる実態も明らかとなりました。
■ 消費者が求める解決策と今後の業界への影響
ランダム販売を許容する声は全体のわずか16.0%にとどまりました。その代わりとなる施策として、消費者の89.7%が「単価は上がるが、選んで買える」形式での販売を希望しています。
株式会社Hamaru Strategyは本調査結果について詳細な分析を進めており、6月下旬から7月上旬ごろに詳細なレポートを一般向けに無償公開する予定とのこと。
消費者の切実な生の声が明確な数値として可視化された今回の結果は、今後のキャラクターグッズ展開や販売手法のあり方に大きな一石を投じる重要なデータとして、業界内外で活発な議論を呼びそうです。
<参考・引用>
株式会社Hamaru Strategy「ランダムグッズに関する消費者意識調査2026 中間報告」
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