JFEシビルが建設従事者全般の安全意識醸成・教育充実に向けてマイクロラーニングツール「LaKeel Online Media Service」を採用

～ いつでも・どこでも・誰でも学べるナリアアカデミー ～JFEシビルが建設現場に従事する多くの社員・作業員に、適切なタイミングで労働安全衛生に関する教育を実施すべく、マイクロラーニングツール「LaKeel Online Media Service」を採用した。マルチデバイス対応の「LaKeel Online Media Service」を活用することでいつでも視聴が可能。建設従事者全員の労働安全衛生法の正しい知識習得を促進する。株式会社ラキール（本社：東京都港区、代表取締役社長：久保 努、以下「ラキール」）は、JFEシビル株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：弟子丸 慎一、以下「JFEシビル」）に、「LaKeel Online Media Service」を採用されましたのでお知らせいたします。JFEシビルは1972年の創立以来、JFEスチールの製鉄所や製造所の建設・メンテナンスおよび海外プロジェクト等を多数手掛けています。その実績と技術力を基に、免震・制振・冷凍冷蔵等の付加価値を兼ね備えた先進的物流施設や安心・安全な社会インフラなど建設にかかわるサービス・ソリューションを社会に提供しています。■体系立てて労働安全衛生を学べるマイクロラーニングツール「LaKeel Online Media Service」を活用し、必要なとき、どこでも、誰でも視聴可能な環境の提供JFEシビルは全国に拠点を保有し多くの建設事業を手掛けています。そのため建設現場に従事する多くの社員・作業員に、適切なタイミングで労働安全衛生に関する教育を実施する必要がありました。従来の教育コンテンツは視聴が必要な都度、本社からの貸出しで対応する為、管理の煩雑さ・貸出しの順番待ち・視聴時間が比較的長いものが多く、理解が得られにくい傾向がある、などの課題がありました。これらの課題に対する改善策として「LaKeel Online Media Service」を採用しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/54301/2/resize/d54301-2-604208-0.png ]■「LaKeel Online Media Service」導入の目的作業前やツールボックスミーティング(※)時など、いつでも視聴可能な環境の構築建設従事者全員の労働安全衛生法の正しい知識習得安全教育の着実な実施・遂行の管理充実（使用履歴の取得・管理）■「LaKeel Online Media Service」が採用された4つの理由マルチデバイス対応のため、いつでも・誰でも視聴可能（モバイル機器の活用）コンテンツがコンパクトで気軽に視聴可能（3～5分/1教材）労働安全衛生法の元となる医学的な根拠を『わかりやすいアニメーション』で解説コンテンツ作成、配信、使い方まで対応するラキールの保守サポート体制■衛生関連動画も続々と追加リリース建設現場の労働安全関連動画だけではなく、ノロウィルス対策やインフルエンザ対策に関連する衛生関連動画も続々と公開されており、JFEシビルでも新コンテンツを活用していく予定です。ラキールでは、今後も「LaKeel Online Media Service」の充実したサポートと機能拡張を通して、JFEシビルの業務を支えてまいります。※LaKeel Online Media Service「利用率が思うように上がらない、思ったほど効果が出ない」というこれまでのeラーニングの課題を解消する、企業向け動画配信型教育サービス。スマートデバイスを活用し、昼休みや休憩時間などの隙間時間を有効に・手軽に利用できるように、3分程度の動画コンテンツを使用、受講履歴管理を使って理解度を測定することで、より高い学習効果が得られるマイクロラーニングと呼ばれる最新の学習メソッドを提供。https://om.lakeel.com/※ツールボックスミーティング施工現場などの作業従事者が、作業内容や段取り､問題点について意思疎通を図り、事故や災害を未然に防ぐ仕組みのこと。【JFEシビル株式会社】[画像2: https://prtimes.jp/i/54301/2/resize/d54301-2-930451-1.png ]JFEシビルは、JFEスチールグループ唯一の総合建設会社として、強固な経営基盤と、鉄を基盤とした固有技術を武器に、様々な特徴ある事業を国内外において展開する一方、常に新たな技術・商品開発・事業への挑戦を続けています。[表1: https://prtimes.jp/data/corp/54301/table/2_1.jpg ]【株式会社ラキール】[画像3: https://prtimes.jp/i/54301/2/resize/d54301-2-175961-2.jpg ]「デジタルネイティブカンパニー」として、投資効率の高い製品/サービスによってお客さまのビジネスに貢献してまいります。[表2: https://prtimes.jp/data/corp/54301/table/2_2.jpg ]企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ