エクサ、変化対応力と従業員エンゲージメント向上を目的に、オラクルのSaaSで人事システムをアップグレード

ニューノーマル時代の柔軟な働き方に対応し、自律的なキャリア開発を支援するデータドリブンな人事システムをOracle Cloud HCMで構築日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、執行役 社長：三澤 智光）は本日、株式会社エクサ（本社：神奈川県横浜市西区、代表取締役 社長執行役員：千田 朋介）が、リアルタイムな人材の把握による変化対応力と従業員エンゲージメントの向上を目的に、オラクルがSaaSで提供する人材管理クラウド「Oracle Fusion Cloud HCM」を採用したことを発表します。[画像: https://prtimes.jp/i/57729/81/resize/d57729-81-678149-0.jpg ]News Releaseエクサ、変化対応力と従業員エンゲージメント向上を目的に、オラクルのSaaSで人事システムをアップグレードニューノーマル時代の柔軟な働き方に対応し、自律的なキャリア開発を支援するデータドリブンな人事システムをOracle Cloud HCMで構築2021年2月2日日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、執行役 社長：三澤 智光）は本日、株式会社エクサ（本社：神奈川県横浜市西区、代表取締役 社長執行役員：千田 朋介）が、リアルタイムな人材の把握による変化対応力と従業員エンゲージメントの向上を目的に、オラクルがSaaSで提供する人材管理クラウド「Oracle Fusion Cloud HCM」を採用したことを発表します。ITサービス会社のエクサは、製造、金融、通信、流通サービスなどの業界において、お客様のデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進するパートナーとして事業を展開しています。また、事業継続性の観点から、リモート環境下の新しい働き方を推進しています。人材が重要な経営資源である同社では、従来からタレント・マネジメントを行っていましたが、人事・組織情報が格納された人事システムとは別に、スキル、コンピテンシー、業務履歴、目標の管理に表計算ソフトや個別システムを利用しデータが分散されていました。そのため、組織単位での人材育成状況の把握が難しく、最適な人材配置、育成、後任計画のためのデータ収集や分析業務の負荷増大などの課題がありました。また、リモート環境下でもより公平な業績把握、経験や能力に応じた適正配置を行うことにも課題がありました。今回、分散された人事の仕組みを「Oracle Cloud HCM」へアップグレードすることにより、人事、給与、就業状況、スキル、キャリアに関する情報をリアルタイムかつ統合的に可視化・分析し、人材配置や人員計画を最適化します。データが一元管理されることで、目標や従業員のキャリア志向も可視化でき、自律的なキャリア開発を支援するための1対1のキャリア・インタビューを通じて研修などの機会提供や、育成を重視したコミュニケーションが可能になります。また、人事部門が主導し、リモート環境下の上司と部下のコミュニケーションや社員同士のつながりを支援する社員エンゲージメント強化に向けても、「Oracle Cloud HCM」を活用します。「Oracle Cloud HCM」を活用する利点は次のとおりです：・分散したデータを一元化し、組み込まれたビジネス・インテリジェンスにより人材配置や人員計画を最適化。社員の経歴、資格、スキル、コンピテンシーなどのデータも可視化し、自律的なキャリア開発を支援・目標、評価歴、社員のキャリア志向の可視化により社員エンゲージメントを高める施策の立案を支援・リアルタイムに人材データを把握できる人事ダッシュボードを活用することで、経営層のデータドリブンなタレント・マネジメント運営を支援本発表に向けたお客様からのコメント：「エクサは、『未来を共創するパートナー』としてお客様のDXを支援しています。一方、ニューノーマル時代の新しい働き方の推進など、自社のDXにも注力し事業の継続性を確保しています。従来、人材情報が分散されていたため社員や組織の現状把握が容易でないことから、最適な人材配置、育成、後任計画に課題がありました。このため、既存の仕組みからクラウドへのアップグレードを決断し、『Oracle Cloud HCM』を選択しました。人事情報だけでなく、社員の経歴、資格、スキル、目標、評価、キャリア志向を一元的に可視化できるようになります。上司が部下の自律的なキャリア開発を支援し、リモート環境下の業績把握や社員エンゲージメント向上にも役立てていきます。」株式会社エクサ 執行役員 人事部 人材開発部 働き方改革担当 岡部吉秀 氏日本オラクルについて私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービス、それらの利用を支援する各種サービスを提供しています。オラクル・コーポレーションの日本法人。2000年に東証一部上場（証券コード：4716）。URL www.oracle.com/jpオラクルについてオラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloudとして提供しています。オラクル（NYSE:ORCL）に関するより詳細な情報については、www.oracle.comをご覧ください。【本件に関するお問い合わせ先】日本オラクル株式会社 広報室 斉藤Tel: 03-6834-4837/ Fax: 03-6834-6129/ E-mail: pr-room_jp@oracle.comプレスルームhttps://www.oracle.com/jp/corporate/press/index.html* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ