【経験者の89.5%が継続を希望】コロナ禍で増加したテレワークの現在

コロナ禍を受けて勤務形態に変化があった人の割合や現在の働き方、テレワークで感じるメリット・デメリットについてアンケート形式で調査しました。2020年以降、新型コロナウイルス感染拡大防止を皮切りに注目を集めたテレワーク（在宅勤務）。テレワークは時間・場所を選ばない働き方として広く普及しましたが、勤務形態の変更が不可能な業種・職種のほか、採用しない企業も多くありました。2023年現在、新型コロナウイルスの感染拡大防止を理由に実施されたテレワークを廃止する企業が増加しています。アフターコロナ時代の働き手は、テレワークに対してどのような意識を持っているのでしょうか？アントプロダクション株式会社(代表取締役:河村 達也)が運営する、仕事に関する悩みに向き合うWebメディア「リバティワークス」(https://liberty-works.jp/)は、「テレワーク」についての働き手の意識や、実際のテレワーク導入状況についてアンケート調査を実施しました。【調査概要】・調査概要：コロナ禍の影響とテレワーク事情・有効回答数：300名・調査対象：日本在住の男女・調査実施日：2023/1/24～2023/1/26・調査方法：インターネットによる任意調査（自社調査）[画像1: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-f4fbbedd7901ddd20c3f-11.png ]2020年1月以降、テレワークをした経験がありますか？2020年から続くコロナ禍。緊急事態宣言を受け、テレワーク(在宅勤務)が多くの企業に普及しました。テレワーク経験のある働き手の割合は下記の通りでした。[画像2: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-a4a225ef4e8a372d4237-1.jpg ]2020年1月以降、現在までにテレワークを経験した方の数は76.7%（229名）です。期間や条件、場所の差はあっても、何らかの形で多くの方がテレワークをしていました。2023年1月現在、テレワークをしていますか？感染拡大防止のために普及していた在宅勤務は、緊急事態宣言の撤回や大企業のテレワーク廃止によって縮小傾向にあります。[画像3: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-560c7c2b05e74b78b39a-5.jpg ]現在もテレワークを継続している方の割合は49.7%(149名)。「テレワーク経験がある」と回答していた229名のうち、80名はコロナ禍以前と同じように出勤しています。テレワークをした経験がある場所はどこですか？テレワークは、「tele(離れた所)」と「work(働く)」がもとになった造語です。勤務していた職場から離れて働くのがテレワークの定義。テレワークをした経験がある場所についても調査しました。[画像4: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-dce31d38410d18605ca4-3.jpg ]サテライトオフィスや友人宅など、自宅以外の場所でテレワークをしていた方は2.3%(6名)。テレワーク経験がない方を除くと、テレワークをする場所はほぼ満場一致で「自宅」でした。テレワークが続いた期間はどのくらいですか？テレワークの経験があるのは76.7%（229名）、現在もテレワークを継続しているのは49.7%(149名)と、テレワークを解除する企業が増えているのは確実です。様々な企業がテレワークを実施した期間は下記の通りでした。[画像5: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-b5ff26328c82b074aa98-0.jpg ]「元々在宅ワークだ」とする回答は6.0%(18名)で、ほとんどはコロナ禍以降に勤務形態を変更した経験があります。緊急事態宣言が断続的に発令されたのは約1年半(2020年4月7日～2021年9月30日)の期間でしたが、コロナ禍以降で「1年以上」の期間テレワークをしているのは32.7%（98名）。「数日」が7.3%(22名)、「数か月以内」が20.0%(60名)と、ごく短期間のみテレワークを導入した企業も少なくありませんでした。テレワークの頻度はどのぐらいでしたか？テレワーク(在宅勤務)といっても、出社せずに業務を進めるのが難しい業種・職種も存在します。「経験がある」と回答した229名に対して、テレワークが実施されていた頻度について聞きました。[画像6: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-21d784e75cc88f69d319-4.jpg ]結果は「週の半分以上」が多数派で34.8％(80名)。「毎日」28.3％(65名)と「週に1~2日」28.7%(66名)はほぼ同じ割合でした。「月に1~2日」8.3%(18名)だけテレワークをしていた方も一定数いるようです。テレワークが導入されていても、どの程度出勤していたかは人によって異なると分かりました。テレワークが始まった理由は？コロナ禍が始まる以前、多くの人は職場に直接出勤していました。テレワークが始まったきっかけがコロナ禍の方は、どれぐらいいるのでしょうか？職場でテレワークが導入された(本人は出勤していた方も含む）271名に質問しました。[画像7: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-dd841999c7c68ff6eb6e-9.jpg ]「コロナ禍による感染予防対策」「経営縮小」など、コロナに関係した理由は合計で79.2%(183名)でした。コロナ禍を理由にテレワークを導入した企業が多数派ですが、「元々出勤が必要ない仕事をしている」方も10.4％(24名)と、一定数存在します。テレワークをしていない理由としては、「在宅での仕事が不可能な仕事だから」「出勤しないとできない作業が多いから」とする回答がほとんどでした。テレワークのメリットだと思う点を教えてください。（複数回答可)今や多くの企業および働き手がテレワークの実態を認知しています。働き手の目線では、テレワークのどこがメリットと考えられているのでしょうか？[画像8: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-9e032180e681b10b290f-12.jpg ]最も多かった回答は「通勤時間・体への負担がなくなる」(260名)。「感染症リスクの回避」(235名)や「働き方を自分で選べる」(197名)も過半数がメリットとして挙げています。働き手にとっては、身体の健康にかかわる面がテレワークの大きなメリットとなっているようです。テレワークのデメリットだと思う点を教えてください。（複数回答可）テレワークには、メリットだけでなくデメリットも複数あります。働き手がテレワークで感じているデメリットとは、どのような問題なのでしょうか？[画像9: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-8f007b21e332ce245254-13.jpg ]テレワークのデメリットとしては「コミュニケーションが取りにくくなる」(213名)を挙げた方が圧倒的に多くなっていました。 「業務に集中できなくなる」(118名)とする回答はメリットの「生産性・労働意欲が上がる」(55名)より多く、働き手のモチベーション・精神面にはデメリットの方が大きいようです。「メリットを感じない/デメリットを感じない」の回答はそれぞれ5名/35名と大きな差がありました。デメリットよりメリットを強く感じている働き手が多いのが読み取れます。今後も可能ならテレワークを継続したいと考えていますか？テレワークの導入理由やメリット・デメリットを見るに、テレワークには良い面・悪い面どちらも存在します。テレワーク経験のある働き手229名に「今後も可能ならテレワークを継続したいか」質問しました。 [画像10: https://prtimes.jp/i/51321/8/resize/d51321-8-f991b55a207d6dd89f98-16.jpg ]「継続したい」67.7%(155名)、「どちらかといえばしたい」21.8%(50名)と、継続を望む声が89.5%でした。「継続したくない」「どちらかといえばしたくない」は合計で10.5%（24名）。全ての働き手が同じ意見とは言えないものの、大多数はテレワークの継続を望んでいるのが分かりました。働き手が感じるテレワークのメリットは大きい2020年から約76％の働き手がテレワークを経験していましたが、現在もテレワークをしている方の割合は50％以下。テレワークの導入が下火になっているのが分かるアンケート結果となりました。導入率が下がっていく状況に反し、テレワーク経験者の89.5%は「継続してテレワークをしたい」と考えています。コミュニケーションの取りづらさや業務の進めにくさはあるものの、働き手にとってはメリットが大きい労働形態のようです。テレワークの廃止は広がりつつありますが、全ての企業で完全廃止されてはいません。「テレワークをしたい」と強い希望を持っている方は、テレワーク勤務ができる職場への転職を検討してみてはいかがでしょうか。◆Liberty Worksについて「Liberty Works(リバティワークス)」（https://liberty-works.jp/）では転職活動をスムーズに進めるコツや就職・転職エージェントの使い方、職場の問題、将来のキャリアアップなど、仕事に関する全ての悩みを解決するための情報を発信しています。◆会社概要会社名:アントプロダクション株式会社 / Ant Production Inc.代表者 ：代表取締役 河村達也所在地 ：（大阪本社）〒531-0075 大阪府大阪市北区大淀南1丁目5-1 ケイヒン梅田ビル2F（東京支社）〒104-0033 東京都中央区新川1-6-11 ニューリバータワー B1（1号室）設立 ：2011年4月1日URL ：https://ant-production.co.jp/事業内容 ：制作・プロモーション / メディア事業 / webコンサルティン企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

【経験者の89.5%が継続を希望】コロナ禍で増加したテレワークの現在

トピックス

リリースニュースランキング

このカテゴリーについて