13日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比8.55ポイント(0.28%)安の3028.92ポイントと反落した。
 投資家の慎重スタンスが強まる流れ。
中国発の新規買い材料に乏しい中、中国と西側諸国の対立が不安視されている。欧州連合(EU)と米国は中国製の電気自動車(EV)に対し、追加関税を課す方針を表明。中国側も対抗措置を打ち出すとみられている。中国指標の発表も気がかり。国内では、15日までに5月の金融統計、週明け17日に同月の鉱工業生産や小売売上高などが公表される予定だ。12日に発表された5月の中国物価統計がまちまちの内容だっただけに推移を見極めたいとするムードも広がっている。
米長期債利回りの低下などを手がかりに、朝方は強含む場面がみられたものの、上昇の勢いは続かなかった。(亜州リサーチ編集部)
 業種別では、消費関連の下げが目立つ。家庭用品の喜臨門家具(603008/SH)が2.9%安、化粧品の上海家化聯合(600315/SH)が2.3%安、自動車の上海汽車集団(600104/SH)が1.6%安、酒造の青島ビール(600600/SH)と家電の海爾智家(600690/SH)がそろって1.5%安と下げが目立った。上海汽車集団については、EUによる追加関税の影響が他メーカーより大きく、欧州での競争力が大幅に損なわれるなどと指摘されている。
 非鉄や鉄鋼、建材など素材株もさえない。中国アルミ(601600/SH)が2.5%、洛陽モリブデン(603993/SH)が1.8%、馬鞍山鋼鉄(600808/SH)が1.9%、杭州鋼鉄(600126/SH)が1.4%、華新水泥(600801/SH)が2.7%、安徽海螺水泥(600585/SH)が2.5%ずつ下落した。
不動産株、エネルギー株、医薬株、金融株、運輸株なども売られている。
 半面、ハイテク株はしっかり。産業向けIoT事業の富士康工業互聯網(601138/SH)が6.3%、半導体モジュール生産の嘉興斯達半導体(603290/SH)が4.0%、フラッシュメモリー中国大手の北京兆易創新科技(603986/SH)が2.8%、IC設計の上海韋爾半導体(603501/SH)が1.7%ずつ上昇した。公益株、発電設備株、軍事関連株も買われている。
 外貨建てB株相場は、上海B株指数が1.28ポイント(0.54%)安の236.52ポイント、深センB株指数が0.76ポイント(0.07%)高の1113.43ポイントで終了した。
(編集担当:亜州リサーチ=サーチナ)