介護職員の６５．４％がレクリエーション・体操業務の負担を実感…最大課題は「ネタ探し」　「ネタ切れ・マンネリ化」が慢性的な悩みに
「介護職の実態調査」 画像（1枚）

　株式会社ルネサンスが、介護事業所で働く職員４６４人を対象に実施したアンケート調査の結果をまとめた「２０２６年最新　介護職の実態調査～業務負担をどう減らす？現場の課題と改善ポイント～」を公表した。

　介護業界では、少子高齢化の進行に伴いサービス需要が拡大する一方で、慢性的な人材不足や業務負担の増加が大きな課題となっている。

特に現場では、ケア業務に加えて記録・事務作業や突発対応が重なり、職員一人ひとりにかかる負担が高まっている。なかでも、レクリエーションや体操は利用者のＱＯＬ向上に欠かせない重要な業務である一方、その準備や実施が職員個人の工夫や努力に委ねられている実態がある。こうした現場の負担感はこれまでも指摘されてきたが、定量的なデータとして可視化される機会は限られていた。そこで同社は、介護現場におけるレクリエーション・体操業務の負担実態を明らかにすることを目的として調査を実施した。

　レクリエーション・体操業務に関するアンケートで「非常に負担が大きい」「ある程度負担を感じる」と回答した職員を合わせると全体の６５．４％にのぼり、３人に２人が共通して負担を感じていることが明らかになった。

　また、レクリエーション・体操の準備において最も負担が大きい項目として最多であったのは「ネタ探し・内容の企画」だった。また、４７．４％が「ネタ切れ・マンネリ化」を実感しており、慢性的な悩みになっていることも判明した。

　さらに、レクリエーション・体操の実施において、動画やオンラインの仕組みを活用したことがあると回答した職員は約半数にのぼった。今後こうした取組が現場における標準的な選択肢となっていく可能性が示唆された。

　調査の結果、介護職員の多くがレクリエーション業務に負担を感じており、特に「ネタ探し・内容の企画」が大きな課題であることが明らかになった。これらの結果から、改めて、オンラインも含めて、「誰でも一定の品質で実施できる仕組み」として標準化していくことが、業務負担の軽減とサービス価値向上を同時実現するために重要であることが示唆された。

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