インファンティーノの“愛人”にUEFAが巨額支払い？　W杯売却構想で窮地のFIFA会長に新疑惑……退職金＋経営学修士費用を負担と英紙報道
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FIFAのインファンティーノ会長 photo/Getty Images

本人は完全否定

FIFA会長ジャンニ・インファンティーノ氏をめぐり、また新たな疑惑が浮上した。

英紙『The Telegraph』は7日、インファンティーノ氏がUEFA事務総長を務めていた時期に関係を持っていたとされる女性職員に対し、UEFAが6桁規模の退職時の支払いを行っていたと報じた。

さらに、女性の経営学修士（MBA）取得にかかる費用もUEFA側が負担していたという。

UEFAは同紙に対し、女性への退職時の支払いとMBA課程の学費を負担したこと自体は認めている。ただし、当時の規定に沿った支出だったと説明し、その後に規則を厳格化したとしている。

『The Telegraph』によれば、女性はUEFAで当初は事務職に就いていたが、インファンティーノ氏との関係があったとされる時期に昇進。給与は30％増の年間16万スイスフラン（約1470万円）になったとする関係者の証言も報じられている。さらに、MBAの学費は年間約4万5000ポンド（約900万円）だったという。

当時UEFA会長だったミシェル・プラティニ氏がこの状況を問題視し、インファンティーノ氏に対して「2人のうちどちらかがUEFAを去るべきだ」と迫ったとの証言も紹介されている。

一方、インファンティーノ氏側は疑惑を「完全に事実ではない」と強く否定。「不適切な行為や規則違反を示唆することは名誉毀損にあたる」と反論している。また、FIFA側は職員からインファンティーノ氏の行動について正式な苦情が出たことはないと主張している。

今回の報道が出たのは、インファンティーノ氏がまさにFIFA会長として厳しい立場に置かれているタイミングだ。

インファンティーノ氏は先日、W杯の商業権などへの民間投資を呼び込む「FIFA Forward Enterprise（FFE）」構想を撤回したばかり。
UEFAはこの構想に強く反発し、FIFAに対する法的措置も警告している。

W杯“売却構想”をめぐる混乱に続き、UEFA時代の過去まで掘り起こされる事態となったインファンティーノ氏。会長職をめぐる逆風は、さらに強まることになりそうだ。

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