手取り増でも趣味・娯楽に回せるのは2割以下が多数派 - J:COM調査

J:COMは4月15日、グループ会社のJCOMフィナンシャルが実施した「賃上げにおける可処分所得の使途実態調査」の結果を発表した。

直近1年間に手取り収入が増加した20代～60代の男女330人を対象に調査したもので、賃上げの恩恵を受けても、その多くが生活費の補填や将来への備えに充てられており、趣味・娯楽に回せていない実態が明らかになった。

まず、直近1年間で増加した月々の手取り収入額については、「3,000円未満」と「10,000円以上30,000円未満」がいずれも21.2%で同率1位となり、増加額が月10,000円未満にとどまる人が半数を超えた一方、「30,000円以上」増えた人も約4人に1人存在しており、賃上げの恩恵を大きく受けている層とそうでない層に分かれている実態がうかがえる結果となった。

増加した手取り収入の最も大きな使い道としては、「日々の生活費の補填」が32.1%で1位、「将来のための貯蓄や投資」が23.0%で2位となった。一方で、自己投資や外食・交際費、趣味・レジャーなど「今の自分のため」に活用できている人も約4人に1人存在した。

生活費への充当割合については、増加分の「9割～10割程度」を生活費に回している人が26.4%と最多で、4人に1人以上を占めた。また、趣味・娯楽・交際費などに回せている割合については、「1割～2割程度」が37.6%、「0割」が33.6%で、手取りが増加した人の約7割が、増加分の2割以下の金額しか趣味・娯楽等に充てられていないことがわかった。

手元資金だけでは足りない、まとまった支出が発生した場合の対応としては、「定期預金や投資などの資産を取り崩す」が41.2%で最多。「支出自体を見送り我慢する」が38.2%で続いたほか、「クレジットカードの分割払いやリボ払いを利用する」人も16.4%みられた。

今後のお金の管理・使い方については、「将来の備えと現在の生活の充実をバランスよく両立させたい」が22.4%で最多、次いで「将来に備えて確実な貯蓄を最優先にしたい」が19.4%となった。

今回の調査では、まとまった支出の際に積み上げてきた定期預金や投資資産を取り崩して対応している人が多く、将来に向けた資産形成を中断せずに資金を確保するという視点が今後重要になるとしている。

調査結果を踏まえ、JCOMフィナンシャルは「J:COM プレミアムローン」を選択肢の1つとして提案している。なお、この調査は3月9日～10日、インターネット調査により実施された。