なぜ何もしたくない週末が増えたのか　在宅消費の背景

今回のニュースのポイント週末の外出や消費を控える傾向が拡大：景気ウォッチャー調査等では、物価高や気候要因も相まって、外食やレジャーを控える動きが現場から指摘されています。背景にある慢性的な「気力の目減り」：仕事密度の向上やスマホによる情報過多が重なり、外出や買い物に向かう気力が続かない状態が増えています。いわば“疲労が消費を左右する状態”とも言えます。外出型から在宅型消費へのシフト：教養娯楽サービスへの支出が頭打ち傾向にある一方、動画配信などの在宅型利用が増加。旅行動向調査等でも「家でのんびりしたい」が2割台にのぼる結果が出ています。市場のキーワードは「楽さ」と「回復」：デリバリーや時短家電など、負担を減らすサービスへの需要が物価高下でも一定の存在感を示しています。 休日にもかかわらず「何もしたくない」と感じ、外出を控える――。こうした個人の感覚的な変化が、今や日本の消費行動を左右する大きな要因になり始めています。物価高によって家計の「余白」が削られる一方で、日々の生活で蓄積された慢性的な「疲労」が、レジャーや買い物に回る気力を細らせている状況です。 この疲労の背景には、構造的な問題があります。コロナ後、通勤や対人ストレスを再認識する人が増え、さらにスマホ経由で絶え間なく届く情報に追われる「デジタル疲れ」も深刻です。仕事密度の上昇と情報過多が重なり、外出や買い物に向かう気力が続きにくい状態が広がっています。 実際の消費データにもその影響は現れています。外出型の教養娯楽サービスへの支出が頭打ち傾向にある一方、動画配信やゲームなど自宅で完結するコンテンツの利用は増加しています。旅行動向調査を見ても、旅行に行かない理由として「家計の余裕のなさ」と並んで「家でのんびりしたい」と答える人が2割台にのぼっています。かつてのような衝動的な外出が減り、消費活動そのものが在宅中心へと重心を移しているのが実態です。 こうした環境下で、市場のニーズは変化しています。物価高であっても、デリバリーや時短家電、家事代行といった「外に出なくて済む」「自分でやらなくてよい」サービスは一定の需要を保っています。また、オンラインフィットネスなど、移動の負担なく自己投資ができるサービスも、外出を伴う娯楽の代替先となっています。 今後は、単なる価格の安さだけでなく、「楽さ」「負担の少なさ」「回復感」を提供できるかどうかが、商品やサービスが選ばれる重要な基準の一つになっていく可能性が高いとみられます。疲労そのものが消費を規定する要因となるなか、企業には、いかに低負担で価値を届けるかが問われています。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）