日経平均は3日ぶり反発。18日の米国市場でNYダウは小幅に続落し、39ドル安となった。
原油先物相場や長期金利の上昇が続いたが、半導体関連株などが買われ、主要株価指数は方向感に欠ける展開だった。本日の東京市場でも半導体関連株などに買いが先行したほか、円相場が朝方1ドル＝127円台まで下落していたこともあり、日経平均は296円高からスタート。経済の先行きへの懸念から前場中ごろにマイナスへ転じる場面もあったが、後場になると1ドル＝128円台まで円安が進むとともに強含みで推移した。

大引けの日経平均は前日比185.38円高の26985.09円となった。東証プライム市場の売買高は9億6196万株、売買代金は2兆2336億円だった。業種別では、鉱業、海運業、非鉄金属が上昇率上位で、その他も全般堅調。
一方、小売業、サービス業、医薬品など4業種が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の68％、対して値下がり銘柄は27％となった。

個別では、米半導体株高の流れを引き継いでレーザーテックが5％超の上昇。電気自動車（EV）分野などでの期待が根強い三井ハイテクはリバウンドを意識した買いが入ったとみられ、6％超上昇した。その他売買代金上位では郵船、東エレク、トヨタ自、川崎船などが堅調。自社株買いやアルペンによる株式取得が材料視されたＴＳＩ　ＨＤは急伸し、ＲＰＡなどが東証プライム市場の上昇率上位に顔を出した。
一方、ソフトバンクＧやファーストリテが軟調。中国配車アプリの滴滴出行（ディディ）が米上場廃止へ臨時株主総会を開くと発表し、中国ハイテク株の下落がソフトバンクＧの重しとなったようだ。ツルハＨＤやコスモス薬品といったドラッグストア各社の下落も目立った。また、ネットプロＨＤなどが東証プライム市場の下落率上位に顔を出した。