アドビ、あらゆるビジネスにおけるブランドコンテンツの制作と活用ニーズに応える「Adobe Express for Enterprise」を発表

・Adobe Express for Enterpriseは、企業内で高まるコンテンツ制作のニーズに応え、誰もが容易に迅速に画像加工や動画編集ができるよう支援・アドビの革新的なCreative Cloudアプリが持つ機能を、直感的で使いやすい単一のクリエイティブアプリとして実現。新発表のアドビのジェネレーティブAIモデル「Adobe Firefly」により、企業ブランドに適したコンテンツの無限のバリエーションを素早く簡単に作成・Adobe ExpressとAdobe Experience Manager Assetsの連携により、コンテンツの企画、作成、共同レビュー、配信、分析に至るまで、エンドツーエンドの合理化されたコンテンツワークフローを実現【2023年3月22日】アドビ（Nasdaq: ADBE）（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、以下アドビ）は本日、世界最大級のデジタルエクスペリエンスカンファレンス「Adobe Summit 2023」において、汎用性の高いクリエイティブツール「Adobe Express for Enterprise（https://www.adobe.com/express/business）」を発表しました。 これにより、企業内の誰もがクリエイティブスキルのレベルに関わらず、マルチメディアで活用するコンテンツやソーシャル投稿などの、高品質でクリエイティブな企業ブランドコンテンツを容易に作成し、共有、共同レビューができるようになります。Adobe Express for Enterpriseは企業向けに開発されており、社内の分業化が進んでいる企業内においてもコンテンツ開発をより効率的にスピーディーに行うことができるツールです。また、Adobe Experience Manager（AEM）Assetsとの統合により、エンドツーエンドのコンテンツ開発ワークフローを合理化し、企業はチャネルを横断した顧客エンゲージメントの実現への需要の高まりに容易に対応することができます。アドビの新たなクリエイティブなジェネレーティブAIモデルである「Adobe Firefly（http://www.adobe.com/firefly）」は、商業利用に安全な画像やテキストエフェクトの生成を可能とし、Adobe Expressのワークフローに、さらなる精度、パワー、スピード、容易さをもたらします。コンテンツを大規模に作成し、活用することは、企業にとって重要な課題となっており、クリエイティブチームはその限界に挑んでいます。プロフェッショナルデザイナーという限られた人材だけでなく、他の人材もコンテンツ制作に関われるようになれば、ビジネスを加速させる大きなチャンスとなります。Adobe Express for Enterpriseは、「誰もが使える直感的なクリエイティブ アプリケーション」、「横展開可能なブランド テンプレートの作成機能」、そして「高品質なキュレーション アセット、テンプレートの比類なきコレクション」、「コラボレーティブ ワークフロー」からなるメリットを提供することで、デザインチーム以外の人材に対して、クリエイティビティの民主化を促します。これらの機能により、マーケティング担当者、営業担当者、社内コンテンツ制作者は、ソーシャル投稿や動画、デザイン素材、ドキュメントなど、ブランドコンテンツを容易かつ迅速に作成することができます。アドビのAdobe Express製品担当シニア バイス プレジデントであるゴビンド バラクリシュナン（Govind Balakrishnan）は次のように述べています。「この1年間、Adobe Expressは、初めてクリエイティブ制作に取り組む人から経験豊富なクリエイターまで、あらゆるスキルレベルのユーザーの創造性を引き出す独自の能力を見事に実証してきました。今回発表された『Adobe Express for Enterprise』は、クリエイティブハブとしてクリエイターからコミュニケーターまで、あらゆるタイプのチームをつなぎ、最高品質のアセットやテンプレートのコレクション、統合ライブラリ、新しいブランド管理機能により、誰もがブランドコンテンツを大規模に作成、共有できるよう支援します。」プルデンシャル・ファイナンシャルのバイス プレジデント兼グループ クリエイティブ ディレクターであるブリジット エスポジート（Bridget Esposito）氏は次のように述べています。「ブランドコンテンツを作成し、迅速かつ大規模に配信することは、あらゆる企業にとって非常に現実的な課題となっています。『Adobe Express for Enterprise』は、クリエイティブ ワークフローを近代化し、繰り返し利用できるプロジェクトをセルフサービス化して、一貫したブランド体験を維持しながら市場投入期間を短縮することができ、クリエイターの作業時間を節約することができます。」これまでの資産の活用Adobe Express for Enterpriseは、急速に拡大する企業のコンテンツ サプライチェーンのニーズを満たし、エンドツーエンドのコンテンツ ワークフローを促進、合理化するために、エンタープライズ ソリューションを統合します。Adobe Experience Manager（AEM）Assetsと統合することで、統一されたコンテンツの計画、作成、共同レビュー、配信、分析が可能になり、マーケターから事業担当者まで、AEM Assetsのユーザーに、デジタルチャネルにおいて大規模に魅力的な顧客体験を作成・配布するために必要なツールを提供します。さらに、Adobe Photoshop、Adobe Premiere Pro、Adobe AcrobatなどのAdobe Creative Cloudアプリケーション群向けに開発されたAI搭載機能を統合しているほか、ストックイメージ、ビデオ、フォント、デザインアセット、テンプレートを利用でき、あらゆるスキルレベルのお客様にアドビの高品質のサービスを提供します。また、Adobe Creative CloudとAdobe Document Cloudで発表された、新しいコラボレーション機能が搭載されており、コンテンツ開発のワークフローにおいて、シームレスな作成、共有、フィードバックループを実現します。Adobe Fireflyを組み合わせることで、商業利用にも安全なコンテンツの無限のバリエーションを社内で迅速かつ容易に作成、変更することができます。今後の展開Adobe Expressは頻繁に新機能を追加しており、今後、新しいミックス・メディア・エディターによるビデオ編集機能の拡張、ユニークなフォント、画像、背景の作成を可能にする「Adobe Firefly」のジェネレーティブAI機能、他のAdobe Creative Cloudアプリケーションを介したクリエイターとの新しいコラボレーション機会を提供する予定です。提供開始時期Adobe Express for Enterpriseは現在、Adobe Creative Cloudのエンタープライズのお客様向けに提供しています。※当資料は、2023年3月21日に米国本社から発表されたプレスリリース（https://news.adobe.com/news/news-details/2023/Adobe-Express-for-Enterprise-Empowers-Anyone-at-Any-Business-to-Create-and-Deliver-On-Brand-Content/default.aspx）の抄訳です。■「アドビ」についてアドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloudは、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloudでは、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloudは、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能（AI）と機械学習のプラットフォームであるAdobe Senseiを活用しています。アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。アドビに関する詳細な情報は、webサイト（https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html）をご覧ください。(C) 2023 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ