アイドックの「bookend（ブックエンド）読み放題サービス」がクリーンシステム科学研究所の『ビルクリーニング電子版』に採用されました

アイドック株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：成井 敦）は、電子書籍配信プラットフォーム「bookend（ブックエンド）」を株式会社クリーンシステム科学研究所（東京都荒川区、代表取締役社長：坂上 逸樹）が運営する月刊「ビルクリーニング」の電子版読み放題サービス「ビルクリーニング 電子版」に提供しました。 「ビルクリーニング 電子版」は、月刊「ビルクリーニング」の紙の定期購読者には特典として提供され、さらに定期購読会員以外の方も読み放題サービス内で決済していただくことで利用できる電子版のサブスクリプションサービスです。最新号はもちろん、過去3年分のバックナンバーも電子版で読み放題となっており、いつでもどこでも便利にご覧いただけるサービスを実現しました。会員はサービス申し込み時に入力したID（メールアドレス）とクリーンシステム科学研究所から通知されたPWを使ってサービスへログインし、契約したプランに紐づく書籍が1ヶ月、もしくは12ヶ月読み放題になります。書籍は専用アプリをインストールすることなくWEBブラウザで閲覧することができ、自宅PCだけでなく、外出先でスマホやタブレットからもご利用いただけて、場所を選ばずにご活用いただけるサービスです。 今回「bookend」読み放題サービスを採用することで、登録されている豊富なバックナンバーの中からの横断検索機能やブックマーク機能など、電子書籍の強みを生かしたサービスを構築することが可能になりました。■bookend読み放題サービス概要- 閲覧方法：bookend viewを使ったブラウザ閲覧- コンテンツ形式： PDF- 対応プラットフォーム： Windows、Mac、iOS、Android、ChromeOS- DRM機能：Windows、Macでは [PrintScreen]による画面キャプチャを制限、ブラウザウィンドウからフォーカスが外れた場合にコンテンツは一時的に非表示、ブラウザの開発ツール制御など- アナリティクス機能：コンテンツ毎の閲覧数、ユニークユーザー数、ユーザー毎の閲覧履歴など■株式会社クリーンシステム科学研究所 月刊『ビルクリーニング』編集長 比地岡 貴世 様のコメント 電子書籍プラットフォームを探していましたが、ほとんどが毎年更新される電子カタログ向けサービスで、bookendのような商業用電子書籍向けサービスはあまり多くありませんでした。料金体系も登録済みデータ容量に基づいた課金体系が主流となっており、bookendのようにコンテンツが常に増加する企業向けのサービスはほとんど見当たりませんでした。 当社は多くのバックナンバーのコンテンツを保有しており、データ容量もかなり大きく、他社のサービスでは月々の管理費用が非常に高額になってしまいますが、bookend読み放題サービスはデータ容量に依存しない課金体系を採用されており、当社のようなサービス事業者がサービス内で決済できるという点も採用の大きなポイントになりました。 現在は3年分と進行中の号のみをアップロードしていますが、今後は7年分、さらに連載記事のまとめや自社出版物もアップロードしていく予定です。■『ビルクリーニング 電子版』のサービスページhttps://bc-e-book.hp.peraichi.com/signup＜読み放題サービスTOPページ＞[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68851/37/68851-37-38c3567f4eabe19e8f4a1d1648c175bf-1637x911.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]＜ビューアページ＞[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68851/37/68851-37-f847af09795a7f9b195efde64fac9d14-1847x1041.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■アイドック株式会社の概要http://bookend.keyring.net/代表者： 代表取締役 成井 敦設立年月日：1999年7月資本金：3,000万円主な業務内容：デジタルコンテンツ向け著作権管理（DRM）システムおよびコンテンツ流通プラットフォームの開発、SaaS提供主要取引先：株式会社集英社、慶應義塾大学、SBクリエイティブ株式会社、一般社団法人金融財政事情研究会、公益社団法人日本道路協会、株式会社メテオ、株式会社NHK出版、株式会社日刊工業新聞社、株式会社ぎょうせい、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社ほか提供サービス導入企業：200社以上企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000068851.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp