中国メディアの快科技は30日、調査会社オムディアが発表した2026年第3四半期（7～9月）の世界スマートフォン出荷台数を取り上げ、「アップルとサムスンで全体の50％超を占め、中国勢は軒並み約30％減となった」と伝えた。
記事によると、26年第3四半期の世界スマホ出荷台数は前年同期比20％減の2億5470万台と同期として13年ぶりの低水準となった。
韓国のサムスンは引き続き世界市場シェアトップのスマホメーカーの座を堅守し、出荷台数は5780万台と前年同期比わずか5％の減少にとどまり、主要メーカーの中で最も高い底堅さを示した。
米アップルは5650万台を出荷した。世界市場全体が大幅に落ち込む中、前年同期と全く同じ台数を維持し、業界の低迷による影響を受けなかった。
中国勢のシャオミは同29％減の3070万台、OPPOは同39％減の2340万台、vivoは同33％減の1930万台とそれぞれ大幅な落ち込みを記録した。
記事は、世界スマホ出荷台数の大幅な減速の要因として「市場が成熟化する中でユーザーの買い替えサイクルが長期化していること、ハイエンド市場の需要がサムスンとアップルの2社に極度に集中していること、そして中国ブランドがこれまで頼りにしてきた新興市場における成長の恩恵がほぼ頭打ちになっていること」を挙げた。その上で「今後、ユーザーの買い替え意欲を刺激するような、十分に魅力的で差別化された革新的な体験を提示できなければ、コンシューマーエレクトロニクス業界全体の冬の時代はさらに長く続く可能性が高い」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）
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