独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は1月12日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2022年1月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2022年1月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
これは、マイクロソフトが2022年1月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。

　対象となるソフトウェアは次の通り。

.NET Framework
Microsoft Dynamics
Microsoft Edge (Chromium ベース)
Microsoft Exchange Server
Microsoft Graphics コンポーネント
Microsoft Office
Microsoft Office Excel
Microsoft Office SharePoint
Microsoft Office Word
Microsoft Teams
Microsoft Windows Codecs Library
オープン ソース ソフトウェア
ロール: Windows Hyper-V
タブレット用の Windows ユーザー インターフェイス
Windows アカウント制御
Windows Active Directory
Windows AppContracts API Server
Windows アプリケーション モデル
Windows BackupKey リモート プロトコル
Windows Bind Filter ドライバー
Windows の証明書
Windows クリーンアップ マネージャー
Windows クリップボード ユーザー サービス
Windows クラスター ポート ドライバー
Windows 共通ログ ファイル システム ドライバー
Windows Connected Devices Platform Service
Windows Cryptographic サービス
Windows Defender
Windows デバイス用ヒューマン インターフェイス
Windows Diagnostic Hub
Windows DirectX
Microsoft DWM Core ライブラリ
Windows イベント トレーシング
Windows 位置情報サービス
Windows HTTP プロトコル スタック
Windows IKE 拡張
Windows インストーラー
Windows Kerberos
Windows カーネル
Windows Libarchive
Windows Local Security Authority
Windows Local Security Authority Subsystem Service
Windows モダン実行サーバー
Windows プッシュ通知
Windows RDP
Windows Remote Access Connection Manager
Windows リモート デスクトップ
Windows リモート プロシージャ コール ランタイム
Windows Resilient File System (ReFS)
Windows セキュア ブート
Windows セキュリティ センター
Windows StateRepository API
Windows Storage
Windows Storage Spaces Controller
Windows System Launcher
Windows タスク フロー データ エンジン
Windows タイル データ リポジトリ
Windows UEFI
Windows UI Immersive Server
Windows User Profile Service
Windows ユーザー モード ドライバー フレームワーク
Windows 仮想マシン用 IDE ドライブ
Windows Win32K
Windows ワークステーション サービス リモート プロトコル

　これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。

　1月のセキュリティ更新プログラムで修正した脆弱性のうち、「HTTP プロトコル スタックのリモートでコードが実行される脆弱性」（CVE-2022-21907）及び「Windows IKE Extensionでコードが実行される脆弱性」（CVE-2022-21849）は、CVSS スコア Base スコアが9.8 と高く、認証やユーザーの操作なしで悪用が可能な脆弱性となっている。

元の記事を読む

編集部おすすめ