新型コロナウイルス感染症による特需が一巡した2月、主要チェーンの既存店実績は前年割れが目立った。

21年の2月は、閏年だった前年と比べ営業日が1日少なかったという点はあるものの、各社とも客数減が響いた。
客数が100％を超えたのはベルク（102.1％）のみで、ヤオコー、マルエツは90％弱。アークス、アクシアルリテイリング、ヨークベニマル、ライフコーポレーションといった有力チェーンも90％強と苦戦した。

客単価はすべてのチェーンが100％超となったものの、こちらも全体的に伸び率は前年水準を下回ったため、客数減を客単価でカバーしきれなかった形だ。

3月から前期特需の影響が本格化し、4月1日からは消費税総額表示の義務化など逆風が続く。総額表示義務化については税抜と税込併記となる可能性が高いが、消費者にどういう心理的影響を与えるかは未知数。3月の結果が注目される。