このほど本社で事業説明会を開催。食品事業の第1四半期は原材料の米・すり身などのコスト上昇を海外やコンビニ向けの好調で吸収し増収増益を確保した。
家庭用冷凍食品は前年並みだったなか、「まんぞくプレート」シリーズが7割増と続伸。市場データではワンプレート商品のナショナルブランド(NB)でカテゴリーシェア2位と存在感をみせる。
梅田浩二取締役専務執行役員は「他社のワンプレート商品はピラフや炊き込みご飯など加工米飯を使っているケースが多いが、われわれは自社グループのチルドベンダー事業が持つ炊飯技術を生かしたおいしい白飯が特長。それに合うおかずとのセットで独自性を出せており、女性や高齢者など幅広い消費者に支持されている」と話す。
業務用食品は3%増。とくに節約・簡便・効率的がキーワードの「E調理」シリーズが大幅増。揚げ物からパスタソースまで29品もの豊富なラインアップも特長で、人手不足の各業態から引き合いが増えている。「栗かぼちゃ旨煮」などが人気。
水産事業は浅井正秀取締役常務執行役員が説明。
海外事業は、売上比率を前期の約40%から27年度43%、30年度50%に引き上げることを目標に掲げる。養殖事業についてはチリ・日本のサーモンや「黒瀬ぶり」などを中心に価値を最大化しながらグローバル販売を加速させる。
海外食品はシェアトップの水産フライ市場で圧倒的なNo.1を確立するとともに、北米のアジアンフードや欧州のタパスなど第二の柱の育成も図る。
これまでの経緯について、倉石曜考取締役執行役員は「北米と欧州を主体にM&Aとオーガニックの両輪で成長してきた」と説明。さらなる需要拡大に応えるべく、北米はゴートンズ社の新工場が25年9月に、欧州のシテ・マリン社は26年前半に新ラインが稼働する予定。