「そのシャッター修理、本当に必要？」　他社見積りを専門家が無料で確認する「シャッター修理セカンドオピニオン」を開始

シャッター修理・交換・取付を手掛ける「オールシャッターサービス」(運営：株式会社PFP、代表取締役社長：原田 和典)は、他社から提示されたシャッター修理・交換の見積り内容を、専門家の視点から無料で確認する「シャッター修理セカンドオピニオン(見積り適正診断サービス)」を開始しました。「この金額は適正なのか」「本当に全交換が必要なのか」といった疑問に対し、見積書をスマートフォンで撮影し、公式LINEまたは専用フォームから送るだけで、シャッター修理の専門家が価格や工事内容を確認します。画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/619646/LL_img_619646_1.png他社見積りを専門家が無料で確認■ なぜ「シャッター修理のセカンドオピニオン」が必要なのかシャッターは構造や部品、メーカーによって修理方法が異なる専門性の高い設備です。そのため、一般のお客様が提示された工事内容や金額が適正なのかを判断することは簡単ではありません。当社にも近年、・「提示された見積り金額が適正なのか分からない」・「修理ではなく交換を提案されたが、他の方法がないか知りたい」・「その場で契約を勧められ、本当に必要な工事なのか不安になった」といったご相談が寄せられています。そこでオールシャッターサービスでは、契約を結ぶ前に専門家の意見を聞くという選択肢を提供するため、この「シャッター修理セカンドオピニオン」を開始しました。■ 見積書を「撮って送るだけ」《ご利用方法》STEP 1：他社から提示されたシャッター修理・交換の見積書をスマートフォンで撮影STEP 2：オールシャッターサービスの公式LINEまたは専用フォームから送信STEP 3：シャッター修理の専門家が、価格・工事内容・修理方法などを確認STEP 4：診断結果をご返信診断は無料で、何度でもご利用いただけます。見積書だけでは判断が難しい場合には、シャッターの写真、メーカー名、品番、故障状況などの追加情報をご提供いただくことで、より詳細な確認を行います。■ 価格だけではない。「本当に必要な工事か」を専門家が確認本サービスでは、単純に「見積りが高いか、安いか」だけを判断するものではありません。シャッターの状態や見積り内容を踏まえ、「提示された工事が本当に必要なのか」「部分修理など、別の方法で対応できる可能性はないか」といった点も専門家の視点から確認します。■ 「修理業者に言われたから」で終わらせない。納得して選べるシャッター修理へシャッターは住宅だけでなく、店舗、工場、倉庫、マンションなど、さまざまな場所で使用されています。一方、故障した際には専門知識が必要になるため、お客様と修理業者との間に「情報の差」が生まれやすい設備でもあります。だからこそ私たちは、お客様自身が納得して修理方法を選択できる環境をつくることも、シャッター専門会社の役割だと考えています。「他社の見積りを見せるのは申し訳ない」そう感じる必要はありません。高額な修理や交換を契約する前に、一度立ち止まり、別の専門家の意見を聞く。シャッター修理においても、「セカンドオピニオンを取る」という選択肢を広げていきたいと考えています。■ オールシャッターサービスの強みオールシャッターサービスは、住宅・店舗・工場・倉庫など、さまざまな施設のシャッター修理・交換に対応しています。・メーカーを問わない対応力多様なメーカー・種類のシャッターに対応し、現地調査から修理・交換、アフターサポートまで一貫して提供。・幅広い修理経験に基づく提案力部分修理から部品交換、シャッター本体の交換まで、状況に応じた選択肢を検討し、必要な工事をご提案。■ 代表コメント(株式会社PFP 代表取締役社長 原田 和典)「シャッターは毎日使う設備であるにもかかわらず、不具合があっても『どこに相談すればいいのか分からない』『提示された金額や工事内容が適正なのか判断できない』という声を多くいただきます。私たちは、修理を受注することだけが専門会社の役割ではないと考えています。お客様が納得したうえで、必要な修理方法を選択できる環境をつくることも重要です。今回開始したセカンドオピニオンサービスを通じて、高額な修理や交換を契約する前に、気軽に専門家へ相談できる選択肢を広げていきたいと考えています。」【サービス内容ページ】https://all-shutter.com/second-opinion/【関連ページ】シャッター修理にも広がる「点検商法」の実態と対策「無料で点検します」と訪問し、不安をあおって高額な修理を勧める「点検商法」。近年、シャッター修理に関するご相談も寄せられています。実際の手口や注意点、被害を防ぐための対策について詳しく解説しています。▼ シャッター修理にも広がる「点検商法」の実態と対策を解説https://all-shutter.com/ownedmedia/article/78/【会社概要】会社名 ： 株式会社PFP代表者 ： 代表取締役社長 原田 和典設立 ： 2015年2月18日所在地 ： 東京都中央区日本橋大伝馬町13-7 大富ビル 311事業内容： オールシャッターサービスの運営、住宅設備事業URL ： https://all-shutter.com/【お問い合わせ先】オールシャッターサービス お客様相談窓口TEL：0120-963-581お問い合わせフォーム： https://all-shutter.com/contact/