老後の1人暮らし、毎月の生活費はいくら必要？簡単3ステップで導き出す方法

シニアの1人暮らしは、持ち家か賃貸か、仕事の有無などによって、統計上の「平均額」だけでは計りきれない部分があります。今回は、それぞれの暮らしに合った老後の生活費を導き出すための3ステップを紹介します。

■ステップ1：現在の支出と収入の見込みをチェック
現役時代は、毎月一定の収入があるため、住居費や通信費、外食費、趣味や交際費などを細かく意識しなくても生活が回りやすいものです。しかし、老後は限られた年金収入の中で暮らしていくことになるため、「毎月いくら使っているのか」を把握することが重要になります。

まずは、通帳やクレジットカードの明細などを確認し、現在の支出を整理してみましょう。

また「ねんきん定期便」などを確認し、将来どのくらい年金を受け取れるのか把握しておくことも大切です。

▼65歳以上、1人暮らしの平均的な生活費は？総務省「2024年（令和6年）家計の概要」によると、65歳以上の単身無職世帯の実収入から税金を引いた所得は月12万1469円。一方、消費支出（社会保険料などを除く支出）は14万9286円となっており、毎月約2万8000円の赤字となる計算です。

この数字を見て、「自分はもっと使っている」と感じた方もいるかもしれません。あくまで平均的な数字ではありますが、目安として知っておくと安心です。

■ステップ2：老後に不要となる費用を整理
現状の支出を確認すると、現役時代ならではの支出が意外と多いことに気付く場合があります。

例えば、仕事用のスーツや靴、バッグ、クリーニング代などは、退職後には大きく減る傾向があります。また、毎日のランチ代や職場の付き合いによる会食費も、働き方が変わることで自然と減少します。

さらに、老後の備えとして「個人年金保険」に加入していた方は、一般的に60～65歳で払い込みが終了となります。また、「生命保険」「医療保険」「がん保険」などは、本当に残すべき保障だけに絞り込むと、毎月の負担を軽くすることができるでしょう。

■ステップ3：老後に増えそうな費用を確認
老後の家計では、日々の生活費だけでなく、将来必要となりそうな費用を考えておくことが大切です。特に意識したいのが、医療費や介護関連の支出です。定期健診や歯の治療、体力維持のための費用は、健康な暮らしを続けるための大切な支出といえます。

また、住まいにかかるお金も見落とせません。賃貸であれば更新料や火災保険料、持ち家であれば給湯器やエアコンの買い替え、水回りの修繕など、突然まとまった出費が生じることもあります。

1人暮らしの場合は、こうした対応を自分1人で判断しなければなりません。老後のために貯めた資金を別で管理するのか、毎月貯めて準備するのか明確にしておきましょう。

■老後の生活費の目安は「現役時代の60～70％」
老後の生活費は、一般的に現役時代の60～70％程度が1つの目安とされています。まずは現在の支出を整理し、「何にいくら使っているか」を把握することが大切です。

そのうえで、老後には不要になりやすい支出を見直します。一方で、年齢とともに増える可能性のある支出についてもあらかじめ考えておく必要があります。

統計データや自分の年金見込み額も参考にしながら、自分にとって必要なお金を整理して、安心の老後生活に備えましょう。

文：舟本 美子（ファイナンシャルプランナー）
会計事務所、保険代理店や外資系の保険会社で営業職として勤務後、FPとして独立。人と比較しない自分に合ったお金との付き合い方を発信。3匹の保護猫と暮らす。All About おひとりさまのお金・ペットのお金ガイド。