タブレット市場の販売台数前年比は、昨年8月の56.4%を筆頭に大きな前年割れが続いていた。販売金額こそ、前年を上回る場面も散見されたが、昨年10月以降はそろって大きく前年を割れていた。タブレットとPCも含めた市場全体でも、コロナ禍で拡大した需要が一巡し、昨年は前年割れベースで推移していた。半導体不足の影響も大きく、足元では急速な回復は見込めないものの、ポストコロナ市場に向け、タブレットが一足早く動いているようだ。
上向きになった要因はアップルの復活だ。同社のiPadは年間を通して5割以上のシェアを維持するトップブランド。新製品発売直後の昨年10月は73.8%と大きなシェアを獲得するなど首位を独走している。しかし、同社の販売台数を見ると昨年は前年割れに悩まされていた。昨年4月の132.6%を最後にこの1月まで前年割れの状態。ところがこの2月、109.2%と、久々に前年の販売台数を上回った。
アップルが苦戦する間、ライバルのレノボとNECは前年比増で善戦。特にレノボは昨年7月に140.9%、10月には133.4%と前年比で大幅に売り上げを伸ばした。しかし、2割に満たないシェアでは市場へのインパクトは限定的で、全体を押しあげるには至らなかった。この2月の販売台数シェアランキングでは、TOP10中8モデルをアップルが占め、レノボとNECがわずかに1台ずつランクインする状況。市場の復活はアップル頼みだ。
しかし、Androidタブレットでは、レノボがゲーミングブランドのLegionでハイスペックな8.8インチモデルY700を発表するなど動きが出てきた。スマートフォンに押されタブレットの存在感が薄くなっている一方、動画閲覧やゲームでの適度な画面の大きさが見直されている。2022年はタブレット復活の年になるかもしれない。(BCN・道越一郎)
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