YouTube動画を活用し、ミドルシニア向けマーケティング活動を支援する「ミドルシニア動画Lab」の提供を開始

企業のSNSプランニングや動画のマーケティング活用を一気通貫で支援2026年4月28日株式会社 電 通 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：松本 千里）は、YouTube動画を活用し、45歳以上の「ミドルシニア」※1向けのマーケティング活動を支援する「ミドルシニア動画Lab（商標出願中）」の提供を本日より開始します。本サービスでは、ミドルシニアのターゲット分析から、コンテンツ開発、動画制作、SNSプランニング、ミドルシニア市場開拓、キャスティング、視聴者コメントの独自分析などをパッケージ化し、企業のYouTube動画を活用したSNSプランニングやマーケティング活用を一気通貫で支援します。 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202604077000-O2-5Re06R69】 現在、日本の人口の半数以上が50歳以上となっています※2。内閣府によるスマートフォンやタブレットの使用に関する調査では、40-49歳の94.6%、60-69歳では72.2%が「よく使用している」と答えるなど※3、ミドルシニアにおいてもデジタルデバイスやインターネット利用がすでに前提となっています。ただ、ミドルシニアがインターネットなどの活用によってどのような行動変容があるのかを企業側が捉えきれておらず、ミドルシニア向けのコミュニケーション設計がマーケティング成果を分ける要因となっています。 また、総務省の主な動画共有・配信サービス等の利用率に関する調査によると、最も利用率が高いのがYouTube※4です。10～40代では9割を超え、60代も76%となるなど、世代を超えて多くの人に視聴されています。そこで当社は、ミドルシニアが視聴しているYouTube番組の種類や、視聴理由などについて分析することがミドルシニア市場の解明につながると考えました。 当社は、企業の動画活用を配信×分析で支援する株式会社エビリーとともに、同社が開発した国内最大級のYouTube分析ツール「kamui tracker（カムイトラッカー）」を活用して、45歳以上の含有率70%以上、チャンネル登録者数5万人以上などの条件で、309のチャンネルを独自に分析。ミドルシニアが視聴しているアカウントの種別や、34歳以下の若年層とミドルシニアのコンテンツの志向、エンゲージメントの違い、動画へのコメントをもとにしたミドルシニアの反応の傾向などを調査しました。 その結果、ミドルシニアによく見られているコンテンツとして、アウトドア・キャンプや旅行・観光などのほか、健康・フィットネス、金融・投資などが上位に挙がるなど、新しい情報や流行そのものだけでなく、実生活への活用や具体的な行動に関する反応が見られました。こうした傾向から、コンテンツ制作においては、情報量や新規性だけでなく、「自分ごととして実感できるかどうか」という観点が重要です。 「ミドルシニア動画Lab」では、これらの多面的な洞察をもとに、ミドルシニアが「見て終わる」から「行動につながる」ための設計を行う動画マーケティングサービスとして、以下のソリューションを提供します。 &lt;「ミドルシニア動画Labのサービス概要」&gt; 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202604077000-O5-0QDb2Kus】 ◆ターゲット分析：ミドルシニアがどのような思考、嗜好を持っているのかを分析 ◆SNS プランニング：これまでのインフルエンサーマーケティングの知見を生かした、ミドルシニアターゲットに特化したSNSプロモーションの全体設計 ◆ミドルシニア市場開拓：ミドルシニアの動画視聴から把握した視点を生かした潜在ニーズの発掘や開発サポート ◆コンテンツ開発：学び×体験型コンテンツ、コミュニティ形成などのコンテンツを開発 ◆動画制作：ミドルシニアが好む傾向、見たくなるコツをおさえた動画の制作 ◆精緻キャスティング：登録者数だけではなく、視聴者属性やエンゲージメント（熱量）という深さを重視し、タイアップ案件実績のデータベースからターゲット層に確実に届くクリエイターを選定 ◆独自コメント分析：動画内の視聴者からのコメントをAIで解析し、商品への言及や購買報告を抽出して、視聴者の心を動かし、行動させているクリエイターをコメントの熱量から発掘 今後も当社は、ミドルシニアのインサイトを明らかにし、企業のSNSを活用したプロモーションをはじめとした幅広い企画を支援することで、企業の事業成長に貢献していきます。 ※1 ミドル世代とシニア世代の、おおむね40代から60代の中高年層と定義 ※2 総務省統計局2026年3月19日公表：人口推計 2026年（令和8年）3月報 https://www.stat.go.jp/data/jinsui/pdf/202603.pdf ※3 内閣府情報通信機器の利活用に関する世論調査（令和7年7月調査） https://survey.gov-online.go.jp/ict_tech/202509/hutai/r07/r07-it_kiki/#head1 ※4 総務省2025年6月27日公表：令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000125.html 以上