女性特有の悩み、男性8割が「わかっているつもり」？男女間の“認識ギャップ”に企業はどう対応すべきか

昨今、健康経営の一環として社員の健康増進に努める企業は多い。ただ、ヘルスケア関連の福利厚生を充実させれば良いわけではなく、社員の悩みの実態に即した内容でないと、利用が進まないこともある。実際に社内調査を実施し、「女性特有の悩み」に対する男女の“ギャップ”から、施策を練っていった企業に話を聞いた。■「病院に行かない」社員たちの本音、“無意識の我慢”が常態化 「プロミス」ブランドを運営するＳＭＢＣコンシューマーファイナンスが、健康経営に本格的に取り組み始めたのは、2019年のこと。「お客さまに寄り添うためには、まずは社員が元気でなければならない」という信念からのことだった。 多忙な業務の中でも、不調を感じた社員がいればすぐに対応できる体制を整備。さまざまな施策を実施していく中で、とくに契機となったのが、2023年に行った「女性の健康に関する全従業員アンケート」だった。この、“データに基づく現状把握”が非常に参考になったと語るのは、人事部の宇田川さん。調査結果から見えた、社員の切実な実態を振り返る。「アンケートの結果、女性特有の悩みを抱える社員は多い一方で、その多くが病院に行っていないことがわかりました。理由は、『行くほどではない』『薬を飲めば耐えられる』というもので、いわば無意識の我慢が常態化していたのだと思います」（宇田川さん） 重い症状であれば受診するが、月経随伴症状などの「なんとなく不調」の段階では、通院の手間が勝ってしまい、結果として生産性が低下しているという実態が浮き彫りになったのだ。■男女間に深刻な認識ギャップ、「女性の健康課題」本当に理解している？ さらに、アンケートは男女間の深刻な認識ギャップをも可視化した。男性社員の約8割が「女性の健康課題を理解している」と回答したのに対し、女性側から見て「周りの男性は理解してくれている」と感じているのはわずか3割。 同じく人事部の佐藤さんはこのギャップについて、「男性側はわかっているつもりでも、実は無知であったり、偏見（バイアス）が強かったりします。一方で女性も、自分の症状と他人の症状を比較してしまい、なかなか周囲に打ち明けづらいという現状があるのではないでしょうか」と分析する。 このアンケートを契機に同社が検討したのが、社員が利用できるオンライン診療である。2025年10月からは、クリニックフォアのサービスが導入された。 女性特有の悩みなど、デリケートな問題を抱える社員にとって、自宅などのプライベートな空間から専門医に相談できるオンライン診療はありがたいもの。単なる利便性以上の価値、つまり「心理的な安全性」を提供するツールとなったのだろう。 導入されたシステムは、内科、皮膚科、婦人科など幅広い診療科目をカバーしており、男性社員からの評価も高いという。特に花粉症など定期的な通院と処方が必要なケースにおいて、オンライン診療の利便性は際立っている。宇田川さんは、「社内のTeamsで案内を出すと、『待ってました！』というポジティブなスタンプや感謝の言葉が届きます。男女問わず使えるインフラとして周知したことで、人事部内での調整も驚くほどスムーズに進みました」と、社内の熱量を明かす。 このような試行錯誤を経て、徐々に作り上げていった、実態に即した健康経営の形。では、社員の健康維持は、いかにして顧客満足や企業利益へと結びつくのか。同社の考え方は極めて明快だ。「私たちの仕事は人間対人間のコミュニケーションが核。社員がハツラツと元気に働くこと自体が、活力ある姿としてお客さまに安心を届け、サービスの質を向上させることに直結すると考えています」（宇田川さん） 一見、遠回りに見える社員への投資こそが、より良い顧客体験を創り出す最短ルートだという確信が、同社の健康経営を支えている。 また、こうした取り組みは「採用」という企業の未来を左右する現場でも、強大なインパクトを発揮。宇田川さんによれば、最近の学生は企業の健康経営に対する姿勢を驚くほどシビアにチェックしているという。「今の若い世代は、自分が働く環境を非常に重視しています。オンライン診療導入などの福利厚生を一つの武器としてアピールすることで、優秀な人材の確保に繋がると考えています。学生たちにとって、SMBCグループの安定感と健康経営という先進的な姿勢は、非常に魅力的に映っているようです」（宇田川さん）