『2020年　注文住宅動向・トレンド調査』発表　検討者は、コロナ禍を受けて「エリア選びの重視点」「希望の間取り」に変化の兆し

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）は、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を行いました。2020年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。＜調査トピックス＞１検討者について検討きっかけ・種別・エリア選びの重視点等の変化●検討者（首都圏／新規建築）のきっかけとして「いつかは一戸建てに住みたいと思っていた」（21.3％）が前年より4.2ポイント増加し1位に、「家が手狭になった」は2年連続増加し2位に。一方、ライフステージ上のきっかけ（結婚・子どもの誕生・成長）は前年より減少。（P6）●検討者（全国）の並行検討種別では、「一戸建て（新築建売）」、「一戸建て（中古建売）」の並行検討者が前年より各4ポイント程度増加。（P7）●検討者（首都圏／新規土地取得者）では、エリア選びの重視点として、前年に比べ「最寄駅からの距離が近い」が9.0ポイント、「治安が良い」が7.3ポイント、「職場との距離」が7.1ポイント低下。（P8）取り入れたい間取りの変化●検討者（首都圏）が取り入れたい間取りとして、「ウッドデッキ」「回遊動線」「高い天井高」「広いテラス・バルコニー」「吹き抜け」など空間を意識した間取りの希望が増加。（P9）●労働時間のうちリモートワークが占める割合が70％以上の人（検討者、全国）では、リモートワークを意識して「仕事用の部屋」を取り入れたい人が47.0％。（P11）検討方法の変化●検討方法として、『住宅展示場』訪問率と『イベント』参加率はともに低下。いずれも「1社もない」が4ポイント以上増加した。（P12）●検討者（全国）では、自宅等から行う検討方法として、「電話」「担当者が自宅に来て」「メール」を2割以上の人が利用。「チャット」「画面共有機能（Zoom等）」も1割程度が利用。特に、検討者（首都圏）では、全国に比べ「電話」「メール」「チャット」「画面共有機能（Zoom等）」等、『メディアを使った双方向コミュニケーション』が5～6ポイント程度多く利用されている。（P13）●自宅等から行う検討方法を利用する理由としては「感染リスクが低い」ことよりも、「移動等の労力が少ない」「時間の都合がつきやすい」といった利便性をあげる人が多い。（P14）防災対策への意識●検討者（全国）が取り入れたい防災対策で、「地震に強い地盤」「地震に強い構造」の『地震対策』に次いで、「水害が起きづらい土地」が前年よりも＋12.2ポイントと大幅に増加して3位に。（P15）2 建築者について●建築者（全国）の建築費用（土地代除く）は平均2,879万円。2年連続増加傾向にあったが、今年は前年より23万円減少。一方、建築者（首都圏）では平均3,065万円で前年より31万円増加。（P17）●建築者（全国／ZEH認知者）のZEH導入率は21.8％と前年より増加。過去5年では最高の導入率。（P20）＜調査概要＞■ 調査目的 注文住宅の建築者／検討者（建築予定者）の意識や行動の把握■ 調査対象 下記条件を満たすマクロミルモニターの男女個人【建築者】 1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築（竣工ベース）した人【検討者】 今後2年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）の建築を検討している人＊上記いずれも本人または家族が下記職業の人を除外住宅メーカーまたは販売、不動産・建設関連、広告代理店・市場調査関連■ 調査地域 全国■ 調査方法 インターネットリサーチ■ 調査時期スクリーニング調査 ：2020年7月31日（金）～8月11日（火）本調査 ：2020年7月31日（金）～8月11日（火）■ スクリーニング調査対象 285,384 サンプル■ 本調査有効回答数 【建築者】 1,884サンプル（全国） 【検討者】1,874サンプル（全国）■ 調査実施機関 株式会社マクロミル企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ