
東京ドームのTOB(株式公開買い付け)に関する報道が世間を騒がせている。日本有数の不動産デベロッパーが東京ドームを欲する理由とは何だろう? そこからは近年世界中で注目されている「スポーツによる街づくり」という考え方が見えてくる。マツダスタジアムなど数々のスポーツ施設を手掛けてきたスタジアム・アリーナの専門家・上林功氏が、今回の騒動の背景にある、スポーツ施設を核とした都市開発について解説する。
(文=上林功、写真=Getty Images)
東京ドームを巡って何が起きているのか
1988年に開場した東京ドームは今年で33年目、公共建築物であれば大規模修繕も含めた一区切りがつく年数です。今年の夏には会見で新型コロナウイルス感染症にも対応した空調設備など含めた約100億円の改修を行うことが発表されました。一方、夏が過ぎたころ筆頭株主である海外のファンドによる経営改善提案が出るなど、東京ドームを巡ってさまざまなニュースが流れるなか、11月26日には国内大手デベロッパーによるTOB(株式公開買い付け)に関する報道が行われました。
記事を見た人のなかには、「なぜ不動産屋さんが東京ドームを手に入れようとしているの?」と疑問に思う人もいるかもしれません。しかしながら、こうした動きは世界のスタジアム・アリーナビジネスでも見られるようになってきており、都市開発を行う不動産デベロッパーが中心となってスタジアムやアリーナを企画する事例が出てきています。
日本でスポーツが盛り上がるとは思えない。
水道橋駅が薄暗く街も小汚いまま。ドームになってもパッとしない。ホテルも場末化して来てる。場外馬券売り場のせいもあるかもね。海外の真似しても人種が違うんだからダメだと思うよ。