中国メディア・東方網は１４日、日本で卓球選手の育成熱が高まる中で日本の卓球協会幹部が「卓球ブームにより日本の卓球界がかえって危機を迎える可能性がある」との考えを持っているとする記事を掲載した。
記事は、「日本の卓球選手の台頭が、日本国内で卓球ブームを巻き起こしている」としたうえで、昨年末には日本で小学校１年生以下の幼児、児童を対象としたＵ７合宿が行われたことを紹介した。
そして、日本卓球協会強化本部長の宮崎義仁氏が「ここ数年、卓球が国内でブームになっており、卓球コーチという職業も広く認知されるようになるとともに、卓球に精力を注ぎこんで子どもたちに小さいころから専門のトレーニングを受けさせる人も多くなっている。日本代表の未来にも期待が持てる」と語ったとした。
一方で、宮崎氏が「多くの人が子どもの卓球トレーニングを一番に置き、他のことに構わないでいるが、これは絶対に良くない。子どもやその親の卓球に対する熱の入れ具合が高まるほど、卓球以外のことをそっちのけにし、卓球のために学校を休んだりするようになれば、日本の文化にとっては問題だ」と指摘したことを伝えている。
また、宮崎氏が然るべき教育を軽視する風潮を作れば、卓球事業は長期的な発展ができないとし、競技を退いた後のことを考えて、子どもたちには良好な学習の習慣と基礎を育むべきだとの考えを持っていることを紹介。卓球選手を目指す子を持つ親に対して「くれぐれも卓球熱により子ども学業や未来を葬り去ることなく、冷静さを保ってほしい」と呼びかけたとした。
中国でも、元五輪メダリストの苦しい生活が紹介されたり、犯罪で警察に捕まってニュースになることがしばしばある。単に競技能力だけでなく、人間性や社会常識を小さいころから培う重要性、そして有望なアスリートの人生全体をサポートする体制の必要性を感じている人は、中国でも少なくないことだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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一方で、宮崎氏が「多くの人が子どもの卓球トレーニングを一番に置き、他のことに構わないでいるが、これは絶対に良くない。子どもやその親の卓球に対する熱の入れ具合が高まるほど、卓球以外のことをそっちのけにし、卓球のために学校を休んだりするようになれば、日本の文化にとっては問題だ」と指摘したことを伝えている。
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