チーズ普及協議会は5月15日に定時総会を開催し、佐藤雅俊会長（雪印メグミルク社長）は「ここ数年伸び悩んでいたチーズ市場に、ようやく明るい兆しが見えてきた」と述べ、市場活性化への強い意欲を示した。

チーズ市場は2019年まで過去最高を更新してきたが、価格改定などの影響で伸び悩み、2023年度の国内総消費量は前年比6％減の31万5000トンと4年連続で減少となった。
一方、2024年度（1～12月）は金額ベースで前年を上回り、物量も前年並みを維持。輸入調達価格も高騰期からは落ち着きを見せており「拡大に向けた環境が整いつつある」と期待感を示した。

佐藤会長はチーズの機能性認知の高まりや、8兆円を超えるインバウンド需要の追い風にも触れ、「創意工夫によって新たな需要を取り込んでいきたい」と述べた。

懇親会に先立ち、農林水産省の須永新平畜産局牛乳乳製品課長があいさつ。近年牛乳消費の減少と入れ替わるようにチーズ需要が拡大しているとし、景気の逆風はあるものの「日本人1人当たりの消費量は欧米の10分の1程度で、まだ市場拡大の余地は大きい」と指摘した。

地域の風土や発酵文化を生かした日本産チーズの評価が高まっていることにも触れ、「高付加価値化を進めるには、業界・行政・自治体が連携して取り組むことが重要」と呼びかけた。

乾杯の音頭をとった三宅宏和副会長（六甲バター会長）は、「21年から海外ナチュラルチーズの値上がりに加え、円安や各種コスト上昇で各社複数回の価格改定を実施した。消費が伸び悩むなかでも、チーズにはなお魅力や可能性がある」とし業界一丸で普及活動に取り組む姿勢を示した。
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