女性が結婚相手に求める理想「年収600～800万円」現実とのギャップは？

2022年がはじまり、「今年こそ結婚したい！」と意気込む人も多いのではないでしょうか。

女性が結婚相手に求める条件として、バブル期は「三高」（高収入・高学歴・高身長）が流行しました。

ただ、現代においても男性に経済力を求める女性は多いようです。一般社団法人 日本リレーションシップ協会が2021年12月1日に全国の25歳以上 50歳未満の女性414人を対象に行った「結婚相手に求める条件とパートナーの年収（2021年12月21日公表）」によると、未婚女性のパートナーの理想年収は「600万以上 800万円未満」でした。

男性に望む年収について、未婚女性の理想と既婚女性の現実をみていきましょう。

■女性が結婚相手に望む3条件！

そもそも女性が結婚相手に求めることは何でしょうか。はじめの調査より「結婚相手に求める3条件」をみていきます。

出典：「一般社団法人 日本リレーションシップ協会 調べ」

既婚・未婚女性ともに1位は「経済力」で約6割を占めました。三低が求められる現代であっても、経済力を重視する女性は多いようですね。

2位は「価値観」、3位は「人柄」がランクイン。それ以降も相性や誠実さ、優しさ、包容力と内面を重視する意見が多く見られました。

未婚・既婚ともに女性が結婚相手に求める3条件は「経済力・価値観・人柄」と共通しています。

■パートナーの年収、理想と現実は？

では、同調査より、パートナーの具体的な年収について未婚・既婚ともに確認しましょう。

出典：「一般社団法人 日本リレーションシップ協会 調べ」

未婚女性の彼の理想の年収では、最も多いのが「600万円以上 800万円未満」で28.6％でした。次に「400万円以上 600万円未満」で20.3％です。

実際の未婚女性の彼の年収は「200万円未満」が最多でした。ただ、およそ6割は「彼はいない」とも答えています。

一方で既婚者を見ると、夫の年収で最も多いのは「400万円以上 600万円未満」で28.9％。次に「600万円以上 800万円未満」です。既婚者は26.7％が「今の年収で満足している」と答えています。

パートナーの年収は理想で「600万円以上 800万円未満」、現実的には「400万円以上 600万円未満」が多いようですね。

では、実際にその年収帯の男性はどれくらいいるのでしょうか。

■日本で「600万円以上 800万円」の男性はどれくらい？

国税庁の「令和2年分　民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は433万円です。先ほどの既婚女性の夫の年収「400万円以上 600万円未満」と同じ水準になりますね。

では、一つの参考として国税庁の調査よりまずは給与段階別の給与所得者・構成比をながめましょう。

出典：国税庁の「令和2年分　民間給与実態統計調査」

男性で「年収400万円超 500万円以下」は17.3％、「年収500万円超 600万円以下」は13.4％、「年収600万円超 700万円以下」は9.2％、「年収700万円超 800万円以下」は6.5％でした。

上記は全体の結果なので、年齢別にも確認します。

出典：国税庁「令和2年分　民間給与実態統計調査」

適齢期と考えられる男性の平均年収は20～24歳で277万円、25～29歳で393万円、30～34歳で458万円、35～39歳で518万円でした。

年収は業種や職種、企業規模や勤続年数などによって左右されますが、年齢によるところも大きいですね。年齢別で見れば、理想に届くのは30代男性となります。

ただ、上記には既婚者も含まれている点は踏まえておきましょう。

■経済力重視は続くも、協力し合える関係を求める時代に

バブル期から30年以上経っても、女性が男性の経済力を重視する姿勢は変わらないようです。

厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」によると、子どものいる世帯の女性で正規の職員・従業員は26.2％、非正規の職員・従業員は37.8％。

共働きが主流の現代とはいえ、出産時に休んだり、育児のために働き方をセーブしてパートで働いたりする女性がまだ多いのも一因でしょう。

一方で、三高のほかの2つ「高学歴・高身長」は今は見られません。

家族にいばらず、家事・育児を妻に依存せず、リストラにあうリスクが少ない「三低」というように、協力し合える男性を求める女性が多いのが現代の特徴でしょう。

■参考資料

• PRTIMES「【調査】結婚相手に求める条件とパートナーの年収　女の本音はやっぱり「経済力」！　“パートナーの価値観を変え、年収アップさせる秘訣”をプロが伝授」( https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000092251.html )
• 国税庁 「令和2年分　民間給与実態統計調査」( https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/minkan.htm )
• 厚生労働省「2019年　国民生活基礎調査の概況」( https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/index.html )