「NEC」のニュース
-
キーエンスが一時▲5%安に迫る急落! 日経平均株価は小幅続落
■【東京株式市場】2019年7月29日■株式市場の振り返り-日経平均株価は小幅続落、様子見ムード強く薄商い続く2019年7月29日(月)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価21,616円(▲...
-
吉野家HDが一時+9%超高の急騰! 日経平均株価は小幅反落
■【東京株式市場】2019年7月10日■株式市場の振り返り-薄商いの中で日経平均株価は小幅反落、TOPIXは3日続落2019年7月10日(水)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価21,533...
-
東京ディズニーリゾートのオリエンタルランドが連日の上場来高値! 日経平均株価は反発
■【東京株式市場】2019年7月4日■株式市場の振り返り-日経平均株価は反発、米国市場の休場控えた閑散相場2019年7月4日(木)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価21,702円(+64円...
-
仮想通貨急落でマネックスGが大幅安! 日経平均株価は小幅続伸
■【東京株式市場】2019年7月2日■株式市場の振り返り-日経平均株価は小幅続伸、売買代金は再び2兆円割れの薄商い2019年7月2日(火)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価21,754円(...
-
ニトリホールディングスが大幅高! 日経平均株価は反落
■【東京株式市場】2019年6月25日■株式市場の振り返り-日経平均株価は反落、売買代金は依然として2兆円割れ2019年6月25日(火)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価21,193円(▲...
-
業務停止命令報道のTATERUが暴落! 日経平均株価は3日ぶり反落
■【東京株式市場】2019年6月18日■株式市場の振り返り-日経平均株価は3日ぶり反落、一時▲200円弱安も大きな下押しはなし2019年6月18日(火)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価2...
-
エルピーダの会社更生から7年…国内唯一のDRAM工場はたくましく生きていた
米半導体大手のマイクロンテクノロジーが建設を進めていた広島工場(Fab15)の新棟が完成、6月11日に開所式を開催した。同工場におけるクリーンルーム(CR)の新設は実に10年ぶり。開所式には地元自治体...
-
風俗街だった五反田と地味な田町、一大ベンチャー企業集積地に変貌…自治体の努力が実る
今般、中小企業の廃業が増加し、社会問題にまで発展している。高度経済成長期以降、日本の産業界を下支えしてきた町工場などは時代とともに姿を変えた。ものづくりの核となる町工場は、日本の経済成長には欠かせない...
-
レオパレス21がストップ安の大暴落! 日経平均株価は続伸
■【東京株式市場】2019年5月28日■株式市場の振り返り-日経平均株価は続伸、売買代金は一気に3兆円手前まで急増2019年5月28日(火)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価21,260円...
-
富士通、2850人リストラ…「終身雇用終了」宣言で上場企業の人員削減に拍車
日本企業の「終身雇用」制度が揺らいでいる。日本経済団体連合会の中西宏明会長(日立製作所会長)が「経済界は終身雇用なんてもう守れない」「(終身雇用は)制度疲労を起こしている」、日本自動車工業会の豊田章男...
-
ジャパンディスプレイの呆れた経営…なぜ潰れる寸前まで危機に気づかず中国企業傘下入り
ジャパンディスプレイ(JDI)に台湾の電子部品メーカー2社と中国のファンドが800億円を出資することが決まった。これによって台中連合が議決権の49.8%を握る筆頭株主となる。JDIは、経済産業省が主導...
-
ジャパンディスプレイ、経産省の関与で経営混迷…中国企業傘下入りは“当然の帰結”
●“日の丸液晶”の崩壊“日の丸液晶”といわれたジャパンディスプレイ(JDI)が4月3日、台湾と中国連合の傘下に入ることを決めた模様だ。事実上、“日の丸液晶”が崩壊したわけだ。JDIは2012年に、日立...
-
ニッポン半導体の本格復活は新型メモリーの開発ラッシュにあり
いよいよ平成の時代が終わりを告げ、新天皇即位で「令和」へと元号が変わることになった。1989年は平成元年であり、この時の新元号「平成」を発表したのは後に総理大臣となる小渕恵三官房長官であった。激動の昭...
-
サイバーエージェントが大暴落! 日経平均株価は反発
■【東京株式市場】2019年1月31日■株式市場の振り返り-日経平均株価は反発、一時+312円高も上値は重く2019年1月31日(木)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価20,773円(+2...
-
NECの凋落…1万人削減でもまた削減、2千億円かけ赤字企業を連続買収に懸念広まる
日本電気(NEC)は2018年12月、デンマークのIT(情報技術)最大手であるKMDホールディングス(以下、KMD社)を、米投資ファンドから80億デンマーククローネ(約1360億円)で買収すると発表し...
-
全面安の中、LIXILグループが暴落! 日経平均株価は大幅続落
■【東京株式市場】2018年10月23日■株式市場の振り返り-日経平均株価は大幅続落、一時22,000円を割り込む2018年10月23日(火)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価22,010...
-
川崎重工が暴落、三菱重工も大幅安! 日経平均株価は3日ぶり反発
■【東京株式市場】2018年10月22日■株式市場の振り返り-日経平均株価は3日ぶり反発、一時▲260円安から切り返す2018年10月22日(月)の主要指標(カッコ内は前日終値比)日経平均株価22,6...
-
「米中貿易&ハイテク戦争」はどうなる? 〜「日米半導体摩擦」を振り返る
2018年春に起きた「ZTEショック」、9月に拡大した「米中貿易戦争」により、米中両国はハイテク分野で競合して双方とも引くに引けない状況に発展した。20年前の「日米半導体摩擦」を振り返り、「米中貿易戦...
-
世界5000社の中から、日本のテクノロジー企業13社がTop100に選出
世界的な情報発信機関として知られるトムソンロイターは2018年1月17日、「Top100グローバル・テクノロジー・リーダー2018」を発表した。日本企業ではNECやソニー、富士通などをはじめとする13...
-
航空産業にイノベーションが求められるワケ 様々な課題解決へ官民の連絡会開催
国土交通省航空局などが、第1回「航空イノベーション推進官民連絡会」を開催。航空会社やメーカーなど交え、日本の航空輸送産業のイノベーションを推し進めるため、国内外の最新動向や先端技術・システムを使った取...
-
【就活生注目】30年前の就職先人気ランキング上位のその後は? 栄枯盛衰を株価に見る
新年に入り、就職活動に向けて企業研究などを始めている就活生もいるのではないでしょうか。その一方で、最近ではAI(人工知能)や機械化、自動化といったキーワードが目立つようになり、自分が希望する就職先に勤...
-
「YRP」って何? レアなアルファベット駅名、京急「YRP野比」
アルファベットが入る駅名は、「JR」が入る場合をのぞくと珍しいものです。そのなかのひとつに京急久里浜線のYRP野比駅がありますが、「YRP」とは何のことなのでしょうか。「YRP」は駅の北西に東京都と神...
-
いまさら聞けない! 量子コンピュータについて知っておきたい4つのこと
■量子力学がわからなくても心配無用■話題沸騰中の量子コンピュータ最近、よく耳にする言葉に量子コンピュータというものがあります。直近では、2017年11月20日にNTT、国立情報学研究所、東京大学生産技...
-
東芝もパソコンを外資に売却? 残る日系企業はあの2社だけ
■いつまでも郷愁に浸っている暇はない■東芝はパソコン事業の売却報道を否定したが・・・2017年11月16日、東芝(6502)がパソコン事業を売却する方針を固め台湾のASUS(エイスース)と交渉に入った...
-
半導体業界の劇的再編? 15兆円の巨額買収を試みるブロードコムとは
■東芝メモリ買収失敗の二の舞にならないのか■ブロードコムがクアルコム買収提案を発表2017年11月2日、複数のメディアが米半導体大手のブロードコムが同業のクアルコムを買収すると報じました。その後、11...
-
高すぎて株が買えない企業って? 株式売買単位引き下げの意義と課題
2018年10月に株式の売買単位が100株に一本化されるのを前に、売買単位の変更や株式併合を行う企業が増加しています。これによって個人投資家の存在感が高まり、株式市場は活性化していくのでしょうか。今回...
-
日本のスマホメーカーはどうなるのか:ソニー、シャープ、京セラの今後
■残存者利益を期待するのは時期尚早か■富士通を除くと日本の携帯電話メーカーは3社に2017年8月22日、日本経済新聞は富士通(6702)が携帯電話事業の売却に向けた調整に入ったと報じています。現時点で...
-
いま注目される日本の防衛関連企業まとめ〜防衛省向けサプライヤー20社から
■きな臭くなる世界情勢だが投資テーマとしては?■意外に大きい日本の防衛産業北朝鮮をめぐり、きな臭い動きが続いています。そうした中、日本の防衛産業について株式投資の観点から考えてみました。まず、市場規模...
-
宇宙事業で誰が儲かるのか? ロケット各社まとめ
■日本でも官需依存から脱却の兆しが■「ホリエモンロケット」打ち上げで注目を集める宇宙事業2017年7月30日、ホリエモンこと堀江貴文氏らによって創業された宇宙ビジネスのスタートアップ企業であるインター...
-
NECはなぜ撤退? EV用電池は高成長市場のはずだが
■日産側に去年からあった伏線■EV(電気自動車)用電池事業からの撤退が報じられる2017年8月3日、NEC(6701)がEV用電池事業から撤退し、中国の投資ファンド(GSRグループ)に売却すると複数の...