Z世代の企業選び、「給与」より「仕事の社会的ニーズ」重視　4割超が人手不足を「活躍機会」と前向きに捉える

ヒューマンホールディングスは、2026年卒の新社会人を含む20～29歳の男女計1,000名を対象に、「Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2026」を実施し、その結果を公表した。

■Z世代の40.4％が「仕事の社会的ニーズの高さ」を重視し、リテンションの基準が変容

Z世代が現在の勤務先を選択した際に「仕事の社会的ニーズの高さ」と「給与額の高さ」の、どちらを重視したかを聞いたところ、全体では「給与額（34.0%）」よりも「仕事の社会的ニーズ（40.4%）」を重視する人が6.4pt多かった。

Z世代が現在の勤務先を選ぶ際に重視したこと、今後重視したいこと特に26卒ではその差が顕著で、仕事の社会的ニーズ重視が46.8%に対し、給与重視は29.0%と圧倒的な差が出ている。従来の「給与額の高さ」を重視する傾向から、「社会から必要とされているか」という社会的価値を重視する傾向に変化していることがわかった。

26卒が現在の勤務先を選ぶ際に重視したこと、今後重視したいこと

■勤務先の決定にあたり「福利厚生」や「仕事とプライベートの両立」を意識

Z世代の勤務先を選ぶ際に重視したことは、最も多かった回答が「福利厚生の充実度」（60.9%）となった。次いで「ワークライフバランスのとりやすさ」、「仕事内容のやりがい」、「給与の高さ」、「勤務時間の長さ」を全体の半数以上が重視していることがわかった。

「スキルアップできる環境かどうか」も47.6%が重視しており、個人の成長と環境の両立を求める実態がうかがえる。

Z世代が勤務先を選ぶ際に重視したこと、今後重視したいこと

■労働力減少がもたらす影響を「機会」と捉えるポジティブな見方

国内の労働力が減少していくことに対し、「働き方の多様化が進む」（55.6%）や「最新テクノロジーの重要性が増す」（55.0%）など、Z世代が社会の変化を前向きに捉える回答が半数を超えた。

また、「自身の活躍機会が増加する」との回答も41.4%に達しており、社会の危機を新時代のチャンスと捉えるZ世代の姿が浮き彫りになった。

国内の労働力が減少することに対してZ世代の考え方に当てはまるものこの傾向は個人の意識にも反映されており、自身の「キャリア」にプラスの影響がある、または影響はないと答えた「非ネガティブ層」は合わせて66.2%に上る。

同様に「働き方」への影響についても、計57.5%がプラスの影響がある、または影響はないと回答。労働力減少を単なる社会問題として悲観せず、むしろ自分らしいキャリアを築くための好機と捉える、Z世代ならではのたくましさが伺える結果に。

国内の労働力が減少していく中で、Z世代自身の「働き方」にどのような影響があると思うか

■「自分らしくありたい」シーンは、成長の実感や他者からの必要性

Z世代のうち、26卒を除く既卒の500人がこれまでに仕事を通じて「自分らしくありたい」と思ったシーンは、「自分の成長を実感できたとき」（21.4%）が最多となった。

次いで「自分のことを必要とされていると感じたとき」（20.4%）、「周囲から感謝されたとき」（19.0%）、「自分の強みや得意なことを活かせたとき」（18.6%）が続いており、自己の成長や存在価値が自分らしさの源泉となっている様子がうかがえる。

既卒社員がこれまで仕事を通じて「自分らしくありたい」と思ったシーン

■成長意欲は高い一方で、7割以上が自身の理想の姿を十分に描けていない課題

仕事を通じて「自分が成長できている」と実感することは重要か、と聞いたところ、Z世代は成長を重要視する層が53.7%と半数を超えた。

Z世代は仕事を通じて「自分が成長できている」と実感することは重要か一方で、「なりたい自分」の姿を思い描けている回答者は33.8%にとどまった。特に「しっかりと思い描けている」人はわずか7.8%であり、理想と現実のギャップを埋めるための自己実現（SELFing）に向けた環境や考える機会の必要性が示唆された。

Z世代は今後の「なりたい自分」の姿を思い描けているか【調査概要】
期間：2026年4月1日～4月7日
対象：全国／会社員（正社員）・公務員・団体職員として勤務する20歳～29歳男女
回答数：1,000名
方法：インターネット調査
※調査結果の構成比は小数点2位以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100％とはならない。

＜参考＞ヒューマンホールディング『Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2026』