いすゞ自動車は、コネクテッド技術を活用した高度純正整備「PREISM」(プレイズム)の突発故障を防ぐ予兆検知機能を強化する。
○検知対象部品を拡大し、車両の安定稼働を支援
商用車においては、突発的な故障による車両の稼働停止は輸送の遅延に直結する。
2015年にサービスを開始し、現在ではいすゞが国内で販売するすべてのトラック(一部のバスも含む)に通信機能を標準装備しており、すでに約44万台のトラック・バスとつながっている(2026年3月30日現在)。
今回、これまで蓄積した部品の劣化状況の分析結果から、突発故障の予兆検知の効果を確認できた以下の4部品を追加した。
◼DPDアッシュ堆積
排出ガス低減装置であるDPD(Diesel Particulate Diffuser:ディーゼル微粒子除去装置)フィルター部のアッシュ(灰分:エンジンオイルや添加剤の燃え残り)の堆積状況を把握する。
◼マニュアルトランスミッション・クラッチディスク
クラッチディスクの早期摩耗やトランスミッションの故障につながる運転操作を把握する。
◼バッテリー
エンジン始動や電装系に使用する鉛バッテリーの劣化状況を把握する。
◼EGR
排出ガスの燃焼温度コントロール装置であるEGR(Exhaust Gas Recirculation:排出ガス再循環装置)内部の煤(すす)の堆積状況を把握する。
今回の対象部品の拡大により、約7%(社内試算)の突発故障の低減が期待でき、ユーザーの車両ダウンタイムの削減に貢献する。
いすゞは中期経営計画「ISUZU Transformation - Growth to 2030(IX)」において、コネクテッドサービスを新たな成長領域のひとつに位置付けている。PREISMの高度化は商品販売にとどまらず、車両の稼働全体を支えるソリューション提供への進化を体現する取り組みとなる。
今回の発表に際して同社では、「いすゞは今後も、コネクテッド技術と純正整備の強みを融合し、『止まらない物流』を実現するパートナーとして、お客さまの安定した事業運営と社会の持続的発展に貢献してまいります」とコメントしている。











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