中東情勢悪化で"ナフサ不足"が深刻化、住宅の「水回り設備」を中心に影響か - 住宅価格の上昇リスクも

住まいの相談窓口「くふうイエタテカウンター」、住宅イベント「くふうイエタテフェア」を運営するくふう住まいは、2026年4月23日、提携する全国の住宅会社や工務店を対象に実施した「中東情勢悪化が住宅資材・住宅購入に与える影響」に関するアンケート調査の結果を発表した。本調査は2026年4月20日～22日の期間、全国の住宅会社・工務店の経営者、支店長、営業担当者など70社を対象に、インターネットによるアンケート方式で実施された。

○中東情勢の悪化、住宅建築の現場に多角的な影響

現在の「中東情勢の悪化」が家づくりに影響を与えているかという問いに対し、61.4%が「中東情勢の影響あり」と回答した。住宅建築における資材価格の上昇や供給不安が顕在化しており、販売価格の値上げや工期の遅延、仕様変更など、コスト面と供給面の両方で影響が広がっている。

顧客の購買行動にも変化が見られ、様子見などの慎重姿勢が強まる一方で、将来的な価格上昇を見越した前倒し需要も一部で発生。意思決定の二極化が進行している実態が明らかになった。
○建材価格の値上げが最多、工期遅延や仕様変更も深刻化

具体的に発生している影響については、「建材価格(仕入れ)の値上げ」(67.1%)が最も多かった。中東情勢の影響が直接的なコスト増として波及している。

供給面でも「着工や引き渡し工期の遅延」(51.4%)や「付帯設備の仕様変更」(35.7%)が進行。従来の計画通りに建築を進めることが困難になるケースが増えており、一部では特定資材の供給制限も発生している。
○坪単価の値上げは半数の企業で検討

直近の坪単価の値上げ幅については、「価格は据え置いている」が50.0%となった。現時点では半数の住宅会社が価格転嫁に踏み切っていない。

一方、残りの半数はすでに値上げを見込んでおり、コスト上昇圧力が着実に波及している。現在は小幅な値上げが中心だが、資材価格や物流コストの動向次第では、今後さらに価格転嫁が進む可能性が示唆されている。

ナフサ不足で水回り設備や断熱材に影響

ナフサ不足等の影響で手配遅延や仕様変更が生じている資材は、「水回り設備」(51.4%)が最多となった。次いで「断熱材」(41.4%)、「外装材」や「塗装関連」(31.4%)と続き、石油化学製品への依存度が高い領域で影響が顕著だ。

施工現場では代替資材への切り替えや仕様見直しを余儀なくされており、断熱性能や意匠性の調整など、顧客への提案内容にも影響を及ぼしている。
○様子見と早期契約、顧客の判断が分かれる

顧客の行動や心理の変化については、「様子見」や「検討期間の長期化」(34.3%)が強まっている。その一方で、将来の価格上昇を懸念して「早期契約を希望」(30.0%)する層も存在し、判断が二極化している。

また、価格や総額への関心が一層高まり、複数社の比較や情報収集を重視する合理的な住宅購入へのシフトが進んでいる。
○6割超が希望条件を維持、一部で面積縮小や計画延期も

中東情勢の影響による当初の希望の断念については、「特に諦めたことはない」(62.9%)が最多となり、理想の住まいを実現したい意欲は根強い。

しかし現実的な調整を迫られるケースもあり、「延床面積の縮小」(21.4%)や「マイホーム計画自体の延期・中止」(21.4%)、「設備のグレードダウン」(11.4%)といった見直しが発生。資材価格上昇が実際のプランや住宅取得の意思決定そのものに影響を及ぼしている。
○住宅会社は「早期契約」や「資金計画の見直し」を提案

住宅検討中の顧客へのアドバイスは、「早期の契約・着工」(60.0%)が最多となった。将来のコスト上昇リスクを回避するための前倒し行動を促す傾向にある。

ほかにも「優先順位の明確化」(40.0%)や「資金計画の見直し」(37.1%)の提案が多く、限られた予算内で納得度の高い意思決定を支援する動きが見られる。顧客のリスク許容度に応じた個別最適な提案へのシフトが特徴となっている。