全文検索・情報活用システム「QuickSolution」にチャットボットを搭載～ AI検索システム生まれのチャットボットでナレッジ活用を促進～

[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/1653/42113/150_201_202001231058105e28fdb2845d7.png住友電工情報システム株式会社は、社内のナレッジ活用を促進するチャットボット（Chatbot）を搭載した、全文検索・情報活用システム「QuickSolution（クイックソリューション）」を10月1日に販売開始しました。全文検索・情報活用システム「QuickSolution」は、数100TB（テラバイト）の規模までフルレンジ対応した、純国産のエンタープライズサーチ（企業内検索ソフト）です。2001年の発売以来、2020年8月時点で業種を問わず3,600サーバ以上の導入実績があり、シェアNo.1 の三冠を達成しております (※) 。ファイルサーバに格納されたOfficeファイルやPDFはもちろん、Webサイト、データベース、グループウェア、文書管理システム、電子承認システム、Microsoft 365やBoxなど、社内外に点在する情報を横断的に全文検索します。AIをはじめとする先進技術を活用した超高速、高精度の検索が可能で、組織全体でのナレッジ共有・活用を強力に支援します。近年、各社でのテレワーク導入にあたり、社内の問い合わせ窓口部門に、業務に関するさまざまな質問が多く寄せられており、簡単な質問やよくある疑問に自動応答するチャットボットの導入を検討する企業も増えています。今回「QuickSolution」のオプション機能として、以下の４つの特長をもつチャットボットを搭載しました。これにより、必要な情報をすぐに見つけられない「検索疲れ」を解消できます。また、従来からのフリーワード型検索画面と、クリックだけで情報探しができるナビゲート型のClick Navi（クリックナビ）に加え、今回搭載した対話型のチャットボットを組み合わせることで、より効果的なナレッジ活用を促進します。[画像2]https://user.pr-automation.jp/simg/1653/42113/300_147_202010121316355f83d8a39d934.png■QuickSolutionチャットボットの４つの特長特長１．面倒な準備が不要QuickSolutionには、「あいまい検索」や、AI活用で高精度な検索結果を得られる「セマンティック検索」を搭載しており、自然文（話し言葉）で入力された質問文から意図した回答が提示されます。シナリオ作成や事前学習、チャットボットに適したFAQチューニング等、チャットボット導入に向けた面倒な準備を行う必要なく、導入後、すぐにご利用いただけます。特長２．ユーザの評価をもとにAIが自動学習チャットボットの回答内容についてユーザが行った評価をAIが自動学習し、回答内容を継続的に自動ブラッシュアップします。また、管理者側でユーザ評価の分析も可能なので、ウィークポイントを洗い出して適宜メンテナンスすることも可能です。特長３．業務シーンに応じた複数のチャットボットを用意可能QuickSolutionのチャットボットなら、業務シーンに応じて複数のチャットボットを設置できます。社内問い合わせ業務での活用や、技術ノウハウの検索、新人支援ツールなど、全社業務から部門ごとの業務まで、柔軟に適用できます。特長４．チャットボットで解決できない質問は検索画面へシームレスに連携チャットボットとのやりとりで解決しない場合、一般的なサイトでは最終的にはコールセンター等に問い合わせることが多いのに対し、QuickSolutionでは検索画面へシームレスに連携し、FAQやWebサイト、さらには製品やサービスに関するマニュアルなどのPDFファイルを、高速・高精度な検索エンジンで一括検索します。ユーザが「検索疲れ」せず自己解決できるため、顧客満足度の向上とコールセンター等への問い合わせ対応減少によるコスト削減の両立が実現できます。図：特長４ QuickSolutionの検索画面へのシームレスな連携[画像3]https://user.pr-automation.jp/simg/1653/42113/450_326_202010121316565f83d8b811c6a.pngQuickSolutionチャットボットに関する詳細は下記のページをご覧ください。https://www.sei-info.co.jp/quicksolution/case-studies/cases/chatbot.html?argument=EkZKmXCQ&amp;dmai=20201013d(※) QuickSolutionは、下記の3つの市場調査でシェアNo.1を達成しました。 富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2017～2019年版」（3年連続） アイ・ティ・アール「ITR Market View：AI市場2018～2019」（2年連続） ミック経済研究所「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望2019年度版以上---------------------------------------------------------------------------------------------------【補足資料】■QuickSolutionの主な特長大容量 ： 1サーバで50TB(1億2000万ファイル)を2～3秒で検索、数100TBまで拡張可能高精度 ： 検索漏れなく重要文書を上位表示、セマンティック検索(意味・構文を解析)簡単・安心運用 ： 直観的な操作性、Click Naviで技術伝承、充実の権限管理、辞書メンテ不要整理・分類・活用 ： お気に入り／共有タグで整理・分類、Know-Who／スマートパネルで情報活用充実の分析機能 ： 検索結果の可視化、文書分類／クラスタリング、シソーラスビルダ、固有表現抽出豊富な実績 ： スマホ／タブレットからの利用、クラウド、仮想環境での運用、多言語対応システム連携 ： 純国産・豊富なAPI、他システムとのシームレスな連携高機能ビューワ ： サムネイル/ビューワでヒットページをダイレクト表示、ヒット箇所をハイライト多彩な検索対象 ： ファイルサーバ（Isilon、NetApp等も含む）、Webサイト、Notes、データベース、ArcSuite Engineering、楽々Document Plus、楽々WorkflowII、Microsoft 365、Box等の横断検索■QuickSolution 最新のリリース情報のWebサイトhttps://www.sei-info.co.jp/quicksolution/spec/release.html?argument=EkZKmXCQ&amp;dmai=20201013d■QuickSolution のWebサイトhttps://www.sei-info.co.jp/quicksolution/?argument=EkZKmXCQ&amp;dmai=20201013d■Click NaviのWebサイト https://www.sei-info.co.jp/quicksolution/functions/click-navi.html?argument=EkZKmXCQ&amp;dmai=20201013d■QuickSolution のFacebook https://www.facebook.com/quicksolution.sis/・QuickSolution、クイックソリューション、楽々Document、楽々Workflow は、住友電気工業株式会社の登録商標です。・Click Naviは、住友電工情報システム株式会社の登録商標です。・Microsoft、Microsoft 365 は、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における商標または登録商標です。・Box は、米国 Box Inc. の米国及びその他の国における商標または登録商標です。・Isilon は、米国 EMC Corporation の米国及びその他の国における商標または登録商標です。・NetApp は、米国 NetApp, Inc. の米国及びその他の国における商標または登録商標です。・Notesは、米国 IBM Corporation の米国及びその他の国における商標または登録商標です。・ArcSuite は、富士ゼロックス株式会社の登録商標です。[画像4]https://user.pr-automation.jp/simg/1653/42113/300_28_202008211355425f3f53ce1cab7.png(1) 設立：1998年10月1日(2) 資本金：4.8億円(3) 従業員数：540名(4) 代表者：代表取締役社長 奈良橋 三郎(5) 本社所在地：大阪市淀川区宮原3-4-30（ニッセイ新大阪ビル）(6) 事業内容：各種業務用ソフトウェアの開発・販売・保守、パッケージソフトの開発・販売・保守他本件に関するお問合わせ先住友電工情報システム株式会社 ビジネスソリューション事業本部 マーケティング室TEL: 06-6394-6754FAX: 06-6394-6759Email:mkt@sei-info.co.jp製品に関するお問い合わせ先住友電工情報システム株式会社 ビジネスソリューション事業本部 システム営業部 TEL: 03-6406-2840 西日本システム営業部 TEL: 06-6394-6731Email:qs-visitor@sei-info.co.jp