586A：NF・日経エンタメETF

2026年6月9日に【NF・日経エンタメETF】（銘柄コード：586A）が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

基本情報

銘柄名・コードNEXT FUNDS日経エンタメ・コンテンツ株指数連動型上場投信（586A）ファンドの特色日経エンタメ・コンテンツ株指数（トータルリターン）に連動する投資成果（基準価額の変動率が対象株価指数の変動率に一致することをいいます。）を目指します。対象指標日経エンタメ・コンテンツ株指数（トータルリターン）対象指標の概要日経エンタメ・コンテンツ株指数（トータルリターン）は、東京証券取引所に上場する主要なエンタメ・コンテンツ関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数です。時価総額が大きい20銘柄で構成し、日本のエンタメ・コンテンツ関連株の値動きを表します。計算には配当を加味しています。計算期間毎年4月8日～10月7日、10月8日～4月7日
（※最初の計算期間は2026年6月8日から2026年10月7日まで）分配金支払基準日毎年4月、10月の7日（年2回）管理会社野村アセットマネジメント株式会社信託受託会社三菱UFJ信託銀行株式会社売買単位10口単位信託報酬0.385%（税抜0.35%）以内上場日2026年6月9日（予定）

新しいETF組成の思い

拡大する世界のエンタメ・コンテンツ市場

エンタメ・コンテンツは私たちにとって、⽇々の⽣活を豊かにしてくれる⾝近な存在ですが、市場規模を数値で考えたことはありますか？実は半導体や⽯油化学産業よりも⼤きく、世界全体で168兆円*1 という市場規模を誇ります。2018年以降の推移を⾒ても、拡⼤を続けることが予測されています。

コンテンツ産業*2 のグローバル市場規模

*1：2022年時点のデータ、1ドル＝158.72円（2026年3月末時点）で円換算

コンテンツ産業*2 のグローバル市場規模推移

1ドル＝158.72円（2026年3月末時点）で円換算
*2：映画・ラジオ・ポッドキャスト・新聞・雑誌・本・映像配信・テレビ・ゲーム・eスポーツ・VR・モバイルAR・音楽の合計
（出所）経済産業省https://www.meti.go.jp/「エンタメ・クリエイティブ産業戦略」、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

世界に羽ばたく日本のエンタメ・コンテンツ

グローバルで拡⼤を続けるエンタメ・コンテンツ産業の中で、⽇本は⼤きな存在感を放っています。
アニメ、漫画、ゲーム、映画、⾳楽、VTuber、キャラクターなど、独⾃の感性やアイデアが詰まった⽇本のエンタメ・コンテンツは世界に誇れる産業です。

世界でヒットした日本のエンタメ・コンテンツ例

（出所）各種資料を基に野村アセットマネジメント作成

世界のキャラクター累計収益比較

2024年4月時点
※1ドル＝158.72円（2026年3月末時点）で計算
（出所）Statistaのデータを基に野村アセットマネジメント作成

⽇本のコンテンツ産業の輸出額は年々増加しており、2024年には6兆円規模を達成。
政府は2033年までに20兆円という⽬標を公表しており、今後さらに拡⼤していくことが期待されます。

日本のコンテンツ産業＊の輸出額推移

*映画（実写）、テレビ番組（一般）、アニメ、家庭用ゲーム（ソフト販売）、家庭用ゲーム（オンライン）、スマホ・PCゲーム、出版の合計
（出所）財務省、経済産業省等*の資料を基に野村アセットマネジメント作成

政府はコンテンツ産業を基幹産業の１つとして掲げ、様々な政策を公表し成長を後押ししています。エンタメ・コンテンツ産業が使用可能な財政支援額は年々増加しており、2026年は2025年の２倍以上の予算が確保されています。

エンタメ・コンテンツ産業が使用可能な財政支援額の推移

（出所）経済産業省https://www.meti.go.jp/資料より野村アセットマネジメント作成

新しいETFの特徴

※2026年6月8日（設定日）時点
＊2026年6月9日上場当初の最低投資金額

連動する指数の特徴

（出所）日本経済新聞社の資料を基に野村アセットマネジメント作成

指数の銘柄選定プロセス

*対象業種は放送コンテンツ・映像制作、映画製作、音楽・ビデオソフト制作、家庭用ゲームソフト、オンラインゲーム・モバイルゲーム、家庭用ゲーム機、玩具、出版（総合）
※上記は、指数の銘柄選定プロセスについて単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。

連動指標のパフォーマンス

ファンによる「推し活」などの安定的な需要が見込めることを背景に、エンタメ・コンテンツ産業は比較的景気に左右されにくいとされます。直近約10年間の連動対象指数のパフォーマンスを見てみると、10年間で約4.5倍と、日経225を上回る成果となりました。また、 景気循環や需要循環の影響を受けやすいとされる半導体株指数と比較すると、半導体株指数が下落した局面（グラフ内赤色点線枠）においてエンタメ・コンテンツ株指数は安定的に推移していました。

対象指数のパフォーマンス（2015年12月末～2026年3月末）

※配当込み指数を使用
（出所）日本経済新聞社、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

暦年リターン

※配当込み指数を使用
（出所）日本経済新聞社、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

連動指標の主要構成銘柄

日本を代表するエンタメ・コンテンツを生み出す企業20社に厳選して投資します。

構成上位10銘柄

2026年3月末時点
*1：ソニーは総合電機が主力業種だが、エンタメ・コンテンツ関連事業の売上比率が10％以上あり同事業のマーケットシェアが高いため、エンタメ・コンテンツ関連銘柄に含めている
（出所）日本経済新聞社の資料を基に野村アセットマネジメント作成

投資家の皆さまへ

本ETFでは、世界へ羽ばたく日本のエンタメ企業20社に投資します。
私たちの生活で身近に目にする機会の多い企業に投資できるのが特長です。

エンタメ企業の成長性に期待する方はもちろん、投資未経験の方にも、投資をより身近に感じていただくきっかけとして、ぜひ本ETFをご検討いただけますと幸いです。

【参考情報】
● 情報ベンダーコード
（ETFコード）
Quick：586A/T、Bloomberg：586A JT Equity、Refinitive：586A.T
（対象指標）
Bloomberg：NKENTTR Index

● 対象指標の算出要領

https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/file/nikkei_japan_entertainment_content_index_guidebook_jp.pdf

※上記URLをクリックすると、日本経済新聞社のサイトに移動します。

（PDFがダウンロードされます。ご利用ブラウザによって1回目のクリックでエラーが出る場合がございますので、その際は複数回お試しください）

※指数のディスクレイマーについては下記をご参照ください。
・「日経エンタメ・コンテンツ株指数」（「日経エンタメ・コンテンツ株指数（トータルリターン）」を含み、以下「日経エンタメ株指数」という。）は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経は日経エンタメ株指数自体及び日経エンタメ株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経エンタメ株指数を対象とする「NEXT FUNDS 日経エンタメ・コンテンツ株指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「NEXT FUNDS 日経エンタメ・コンテンツ株指数連動型上場投信」の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は、日経エンタメ株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経エンタメ株指数の計算方法、その他日経エンタメ株指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

・「日経半導体株指数」（「日経半導体株指数（トータルリターン）および同（ネット・トータルリターン）」を含む）は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経半導体株指数自体及び日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする「NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
・「日経半導体株指数は、S＆P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS＆P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S＆P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。「S＆P®」はStandard ＆ Poor’s Financial Services LLCの登録商標です。
・「日経平均株価（日経225）」に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。