超研×VIVITA×VIVIWARE、モノづくりと図書館のあたらしい関係を模索する共創プロジェクト始動！

株式会社図書館総合研究所（代表取締役社長：廣木 響平 以下図書館総合研究所）、VIVITA JAPAN株式会社（代表取締役：宮田人司 以下VIVITA JAPAN）、VIVIWARE株式会社（代表取締役：孫泰蔵、嶋田翔三郎 以下VIVIWARE）は、2023年12月8日（金）、モノづくりによる図書館のあたらしい社会価値の創出を目指して、パートナーシップを締結いたしました。今後、東京都文京区の「超図書館総合研究所」を拠点に、「図書館×モノづくり」を軸にした多世代にわたる市民参加型の共創プロジェクトを展開してまいります。[画像1: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-dd62a8a7a69dc13c3037-0.png ]あたらしい図書館のありかたとは人々のつながりが希薄になりつつある現代社会において、図書館に求められる役割が多層化しています。日本の「図書館法」による「図書、記録その他必要な資料を収集し、整理し、保存して、一般公衆の利用に供し、その教養、調査研究、レクリエーシヨン等に資することを目的とする施設」であることはもちろん、パブリックスペースとして「地域連携の場」「まちづくりの拠点」になっていくことが期待されています。まちづくりにつながる図書館づくりを手掛け、図書館のあたらしい役割と可能性を切り拓く図書館総合研究所、人間らしく自由に生きていくためのアートやテクノロジーを活用し、Conviviality（自律共生）のためのグローバルコミュニティを構築するVIVITA JAPAN、「つくる」ことを通して誰もが「世界は変えられる」と実感できる社会の実現を目指し、空想をかたちにするプロトタイピングツールVIVIWAREの開発・提供をおこなうVIVIWAREがそれぞれの知見を持ち寄り、モノづくりによる図書館のあたらしい社会価値の創出を目指してパートナーシップを組むことにいたしました。環境づくり、人づくり、コトづくり図書館で受け取ったひらめきやアイデアをモノづくりで具体化すれば、それを触媒にして、自分の内面に広がる無限の宇宙が他の誰かとつながっていきます。それは思いもよらない化学反応を起こしながら連鎖と増幅を繰り返し、世の中を変えるインパクトとなって世界の果てまで辿り着くかもしれません。自分たちの手につくる力を取り戻すことは、自分たちの手で未来を変えていくことに結びつくと私たちは考えています。図書館がひとりひとりの好奇心に基づく飽くなき探究と創造の出発点となり、多世代が出会い交流するサードプレイスとなり、みんなの手でワクワクする未来を実現していくための基盤となるよう、3社で協力し「あたらしい図書館のありかた」を目指して、環境づくり、人づくり、コトづくりに取り組みます。超研×VIVITA×VIVIWAREの共創プロジェクトが始動図書館を研究・発信し、まじめに面白がるための場として2022年11月に図書館総合研究所が設立した「超図書館総合研究所（東京都文京区）」を拠点に、各共創プロジェクトを始動させ、全国の図書館に「超研×VIVITA×VIVIWARE」のあたらしい取り組みとコミュニティを広げてまいります。■超研×VIVIWARE みんなの空想ラボ「みんなの空想ラボ」は、みんなの頭の中にある空想をテクノロジーで具現化し、世界を今よりちょっとだけおもしろい場所にする異次元発明プロジェクトです。対話と共創によって、世界に潤いと笑いをもたらす異次元の発明を生み出し、世界に向けて発信します。超図書館総合研究所を起点に、全国の図書館や世界中のVIVISTOPと連携しながら、プロジェクトを推進します。■超研×VIVITA 超・人づくり企画室（仮）超図書館総合研究所とVIVITA JAPANが協力し、図書館を舞台に「コト」を起こしていける人づくりを目指して、市民参加型モノづくりプロジェクトの研究開発、実証実験をおこないます。子どもから大人まで、あらゆる属性の人々が集う共創活動を通して、「地域連携の場」「まちづくりの拠点」としての図書館の可能性を模索し、全国の図書館や世界中のVIVISTOPへと展開します。＜超図書館総合研究所とは＞図書館総合研究所が、これからの図書館のありかたを考えていくために、（株）ひらくとともに設立した実験ラボです。約50坪のフロアには、象徴的なビッグテーブルが備わったラボ機能、録画・編集・配信システムが備わったスタジオ機能、デジタル機器を設置したオフィス機能を有したスペースを完備し、所属や勤務先の垣根を超え、交流しながら新しい価値を創造するための施設となっています。[画像2: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-6ae08df3e62d8bdc77dd-1.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-c6bf137a72966dcc3dba-7.jpg ]＜VIVISTOPとは＞VIVITAが提供する、あそびと学びのクリエイティブ・フィールドです。学びのカリキュラムはなく、先生もいません。21世紀のクリエイティブツールが揃う環境のなかで、 さまざまなアイデアを実現するために、大人と子どもたちがコ・クリエーション(共創)しています。2023年12月現在、7カ国11拠点に展開しています。[画像4: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-a400db57d3dd5acc5e20-3.jpg ][画像5: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-f14882abdbe993d19ff2-2.jpg ]＜VIVIWAREとは＞「VIVIWARE Cell」は、アイデアを具現化し、思考を拡張させるプロトタイピングツールです。おもちゃ・電子楽器・ロボット・デジタルアートなど、自分のアイデアを気軽に試作することができます。人々の創造力と探求心に寄り添い、「やってみたくなる」衝動を引き起こし、試行錯誤のプロセスを楽しみながら空想をかたちにすることをサポートします。[画像6: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-8f7f8e7ab5ce806db3e0-5.jpg ][画像7: https://prtimes.jp/i/80447/3/resize/d80447-3-197c0c4d18a56f198f81-4.jpg ]■キックオフイベント今回のパートナーシップ締結のリリースに際し、キックオフイベント「みんなの空想会議」を2024年1月27日（土）に開催します。タイトル：超研×VIVIWARE みんなの空想会議 Vol.0開催日時：2024年1月27日（土）13:00～17:00開催形式：対面参加費：無料（事前登録制）詳細・お申し込み：以下URLより詳細をご確認・お申し込みください。https://blog.vivita.io/entry/2023/12/08/080000■株式会社図書館総合研究所について 図書館総合研究所は、2005年12月に設立された、図書館をさまざまな面からサポートする図書館専門のコンサルティング会社です。全国で図書館関連計画立案から設計支援まで、図書館づくりのあらゆる面をサポートするスペシャリストとして活動しています。設立：2005年12月20日代表者：代表取締役社長 廣木 響平所在地：東京都文京区大塚3-1-1主な事業内容：図書館に関する分野のコンサルティングURL：https://www.trc.co.jp/soken/index.html■VIVITA JAPAN株式会社について VIVITAは、子どもたちやクリエイティブな人々によって構成される自律共生のためのグローバルコミュニティです。アイデアを具現化し、思考を拡張させるツールの開発や、クリエイティブ・フィールド「VIVISTOP」の運営をしています。私たちは、何ものにも制約されずに人間的で自由な暮らしをするために、自分たちの手につくる力を取り戻し、自律的に生きていけるようにすることはとても大事なことだと考えます。感性豊かなアートや新しい技術を活用して個人のエンパワーメントを促し、新しい社会をつくっていきます。設立：2021年04月26日 （VIVITA株式会社から新設分割に伴う設立登記）代表者：代表取締役 宮田 人司所在地：千葉県流山市加一丁目１２２６番７４号URL：https://vivita.jp/■VIVIWARE株式会社について VIVIWARE株式会社は、自律共生のためのグローバルコミュニティ「VIVITA」から派生したモノづくり集団です。ハードウェア、ソフトウェア、デザインなど各分野のモノづくりをこよなく愛するメンバーによって構成され、「つくる」ことを通して誰もが「世界は変えられる」と実感できる社会の実現を目指し、空想をかたちにするプロトタイピングツールVIVIWAREの開発・提供、VIVIWAREを活用した活動の企画・支援をおこなっています。設立：2014年07月31日 （VIVITA株式会社からの変更登記日 2021年4月26日）代表者：代表取締役 孫 泰蔵 / 嶋田 翔三郎所在地：千葉県流山市加一丁目１２２６番７４号URL：https://cell.viviware.com/■本件に関するお問い合わせVIVITA JAPAN株式会社 / VIVIWARE株式会社 広報担当：境 E-MAIL：press@vivita.co企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ