世界のスーパープレーヤーたちがプレーする中国サッカーのスーパーリーグ。しかし日本のサッカーファンやメディアが中国スーパーリーグの豊富な資金力をうらやむ一方、中国サッカーはJリーグが持っている「あるもの」をうらやんでいるようだ。
中国メディアの東方早報は中国サッカーがJリーグに嫉妬する理由を説明している。

 2016年2月、中国スーパーリーグの広州恒大がコロンビア代表FWを約55億円で獲得したニュースは記憶に新しい。記事は広州恒大の16年の予算が約500億円に達し、浦和レッズの年度予算の約9倍にもなることに日本メディアは感慨を覚えていると説明。ガンバ大阪やFC東京の年度予算も40億円に満たないことも紹介している。

 また日本と中国の選手の年棒にも言及。15年のJリーグの年棒が首位の選手はガンバ大阪の遠藤保仁選手で、人民元にして970万元(約1億6762万円)だったと紹介。2位は810万元(1億3997万円)、3位は702万元(1億2131万円)だったのに対して、中国代表選手の「納税後の年棒額」はみな700万元(1億2096万円)を超えていたと指摘。中国サッカー代表は日本代表に実力で劣るにもかかわらず、選手たちの年俸はJリーグに所属する日本代表選手を大きく上回っている現状に疑問を呈した。

 さらに中国サッカーは日本サッカークラブの「健全な経営」を羨んでいると記事は主張している。日本の場合、J1の半数のクラブが利益を出しているのに対し、中国スーパーリーグの場合はほぼすべてのクラブが巨額の損失を計上しているためだ。

 Jリーグは「クラブライセンス制度」を13年から導入。これはドイツサッカー連盟に倣ったものであり、導入目的の1つに「クラブの経営安定化」がある。
記事は日本にこうした健全な経営制度が導入されているのに対し、中国は「湯水のようにお金を使う方式」でクラブ経営がなされていると指摘。この経営方式で一体いつまでスーパーリーグは存続できるのか、あるいはもしスポンサー企業が撤退するならクラブは一瞬にして消滅してしまうとし、こうした心配は中国サッカーファンの「消えない不安」になっていると説明した。

 また記事は日本の各クラブには非常に多くのスポンサー企業がついていると指摘。例えば浦和レッズの場合は71の企業、FC東京の場合は300を超える企業がスポンサーになっていると説明。これを中国がうらやむ背景には、単独スポンサー企業の資金繰りが難しくなり、リーグ不参加やホームタウン移転、クラブ解散などの憂き目にあうことが中国で実際に生じているからだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)


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