Noetra、ソニーグループ、ソフトバンク、日本電気、本田技研工業は、AIロボットやフィジカルAIの基盤となる国産マルチモーダル基盤モデルの研究開発に向け、本格始動したと発表した。

Noetraは、同社のビジョンや事業戦略に賛同する企業など、合計44社から出資を受けた。
出資企業には、国産AIの開発に取り組む企業や、製造業をはじめAI活用を推進する幅広い業種の企業が含まれるという。

国産マルチモーダル基盤モデルの開発では、Noetraに出資する中核企業に加え、産業技術総合研究所やPreferred NetworksなどからNoetraに参画する技術者を中心に研究開発体制を構築する。これまでAIモデルの開発で培った技術やノウハウを生かし、取り組みを推進するとしている。

Noetraは、国内事業者が保有するAI計算基盤を活用し、国産マルチモーダル基盤モデルの開発に着手する。また、開発を加速させるため、NVIDIAの協力のもと、NVIDIAの最新GPU「NVIDIA Rubin GPU」を約2万7,500基搭載したAI計算基盤の構築を2027年4月に開始し、2028年6月から稼働させる予定だという。

開発ロードマップとして、Noetraは2026年度より順次、高度な日本語理解や論理推論、指示遂行などの基盤的能力を備えた、AIエージェントや言語処理の中核となる推論基盤モデルを構築する。

2028年度には、言語・画像・動画・音声を統合的に処理できるオムニモーダル基盤モデルを開発し、多様なデータを横断的に理解・活用できるAIの実現を目指す。さらに2030年度には、空間認識などの物理特性を理解し、実世界での活用を前提とした「実世界ネイティブAI」の実現に取り組むとしている。

開発したモデルについては、研究開発や社会実装の状況を踏まえ、外部提供・公開を順次進める予定だという。

主な参画企業は以下の通り。

旭化成、SGホールディングス、オークマ、沖電気工業、オムロン、鹿島建設、川崎重工業、KDDI総合研究所、神戸製鋼所、Sakana AI、島津製作所、シャープ、JERA、JFEスチール、住友生命保険、ソニーグループ、ソフトバンク、第一三共、ダイキン工業、大和ハウス工業、DMG森精機、東京エレクトロン、東芝、TOPPANホールディングス、日本製鉄、日本生命保険、日本電気、日立製作所、ファナック、富士通、Preferred Networks、本田技研工業、松尾研究所、みずほ銀行、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、三菱電機、三菱UFJ銀行、村田製作所、安川電機、ヤマザキマザック、楽天グループ。
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